2018/07/09

トランプ大統領がメディアから徹底的にバッシングされている本当の理由  ディープステートと戦うタフで高貴な野蛮人










U.S. Government works

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第45代アメリカ大統領にドナルド・トランプ氏が就任しました。

しかし、選挙期間中から今に至るまで、アメリカのメディアから散々な批判を浴びています。





また日本でも、今まで一切アメリカに楯突けなった国内メディアが一斉に攻撃を始めました。

奇妙な現象です。

オバマが当選した時は、福井県の小浜市がこれでもかと取り上げられていましたが、トランプが当選した時は、マジシャンのトランプマンが申し訳程度に取り上げられたぐらいでした。

まだ政治家として何も結果が判明していない当選時から、明らかに常軌を逸したバッシングが行われ、それが現在も続いています。

そしてその原因を、多くの日本人は本人の資質や政策に起因するものと考えていますが、真相はまるで違います。

確かに、トランプ大統領の率直な物言いに眉をひそめるのは分かりますし、過去の女性スキャンダラスも盛り沢山ではあります。

しかし、前大統領オバマは、いかにも爽やかな笑顔を振り撒き、広島にも訪れ、ノーベル平和賞まで受賞して持ち上げられましたが、在任中に世界で放ったミサイルは五万発以上にも上り、当然それにより民間人も亡くなっています。

ヒラリーにしても、彼女から性奴隷の扱いを受けていたと告白した、キャシー・オブライエンという女性の書籍、

TRANCE Formation of America」

が大手メディアで取り上げられておらず、メディアの報道は明らかにアンフェアであり、トランプバッシングの真相は、本人の発言や政策とは違うところにあるようです

前回当ブログで、ケネディが暗殺された理由を、ユダヤロスチャイルドの権益・FRBから通貨発行権を政府に取り戻そうとし、またイスラエルの核武装に反対したことによるものと断定しました。(世界支配を目論むユダヤロスチャイルドの陰謀を簡潔に説明する)

他にもケネディは、秘密結社に対する批判を行い、シオニストの謀略機関・CIAの解体を目論み、CIAの資金源である麻薬撲滅を推進し、ユダヤ資本が占める軍産複合体の利益に反するベトナムからの撤退も視野に入れていたなど、アメリカを実質支配するシオニストにとって目障りな政治家でした。

そしてトランプが登場します。

これだけのバッシングを見れば、シオニストと闘っていると考えられますが、巷に流れているニュースやWIKIを見ると、トランプはイスラエル寄りだとの報道がなされています。

例えば、過去にロスチャイルドから資金援助を受けていたとか、婿のジャレット・クシュナーがユダヤ系で、娘のイヴァンカもユダヤ教を信仰しているとか、ユダヤ人のキッシンジャーを政治顧問にしているとか、ゴールドマン・サックス出身者を多数閣僚に起用しているとか、ネタニヤフが勝利直後にメッセージを送ったとか、イスラエルの米大使館をテルアビブからエルサレムに移したなどがその理由です。

何人かの陰謀論者も、2000年に放映されたアニメ「ザ・シンプソンズ」でトランプ当選が予言されていたとし、過去のイルミナティカードにもトランプそっくりの絵が存在し、さらには悪魔の数字である666サインを繰り返したり、イルミナティの象徴であるピラミッドの三角を手で描いているなどとし、トランプは闇の政府(ディープステート)の手先であると語っていました。

では、トランプ叩きの真相は、本人の性格や政策に起因するものなのか、闇の政府と闘っているからなのかを検証していきます。

ちなみにここで語る、闇の政府(ディープステート)・アメリカの戦争屋・シオニスト・国際金融資本ユダヤ・カバール・ハザールマフィアはすべて同義語になります。



  • まず選挙戦において、ブッシュの始めたイラク戦争は間違いであり、今後無駄な戦争は行なわないと語った。


  • トランプ陣営は、対立候補であった民主党ヒラリー・クリントンの写真に「六芒星(ダビデの星)」画像を添え、その中に「最も堕落した候補者」と記し、世界のユダヤ人コミュニティから反ユダヤ主義と非難された。


  • トランプは遊説先やテレビ番組で、イスラム過激派組織ISISはオバマとヒラリーが創設したと何度も発言し、そのISISの指導者であるバグダディはサイモン・エリオットという名のユダヤ人で、かつモサドの工作員であることが判明している。



  • 2016年1月3日の発言
  • Hillary Clinton created ISIS with Obama.
  • ヒラリー・クリントンがオバマと一緒にISISを創設した。



  • 2016年1月5日の発言
  • Hillary Clinton and Barack Obama gave us ISIS.
  • ヒラリー・クリントンとバラク・オバマが私たちにISISを与えた。


  • 2016年8月10日の発言 
  • ISIS is honoring President Obama. 
  • He is the founder of ISIS. 
  • He is the founder of ISIS.OK.
  • He is the founder.
  • He founded ISIS. 
  • And I would say the co-founder would be crooked Hillary Clinton.
  • Co-founder crooked Hillary Clinton.
  • ISISはオバマ大統領を尊敬している。
  • オバマはISISの創設者である。
  • オバマはISISの創設者である。いいかい。
  • オバマが創設者だ。
  • 彼がISISを創った。
  • そして共同創設者は、ペテン師のヒラリー・クリントンだと思う。
  • 共同創設者は、ペテン師ヒラリー・クリントン。



  • 選挙後に、前下院議長のニュート・ギングリッチがテレビでトランプのことを、「彼は秘密結社のメンバーではなく、コントロールできない」と語った。



  • シオニストの手先でジャパン・ハンドラーのリチャード・アーミテージが、トランプ当選後に日本のテレビ番組で、「あんな候補者を当選させて申し訳ありません」とまで言った


  • 2017年1月20日の就任演説でトランプは、「今回のセレモニーには特別な意味がある。それは、一つの政権や政党が変わるのではなく、実権をワシントンD.Cから国民に取り戻し、富をエスタブリッシュメントから国民に戻すからである」と述べた。


  • 2017年1月24日、ワンワールドに突き進む環太平洋経済連携協定(TPP)から「永久に離脱する」とした大統領令に署名した。


  • トランプの執務室には、第7代大統領アンドリュー・ジャクソンの肖像画が掲げられており、彼は当時の中央銀行であった第二合衆国銀行を潰している。



  • 2017年6月に開催された、支配者が集うビルダーバーグ会議でトランプの議題が挙がった。



  • 2017年8月、ロスチャイルドの指示で動き、二酸化炭素による地球温暖化を捏造したアル・ゴアを批判し、パリ協定から離脱した。



  • 2017年10月、JFK暗殺の機密資料を期限でもないのに公開すると宣言し、シオニストの息の掛かったCIAやFBIの関係者を炙り出し、また牽制した。



  • 2017年11月、911で多くの実行犯を送り込んだサウジアラビアに介入し、王子ら現職閣僚を含む千人以上が一斉に逮捕や殺害された。その中には、ブッシュと関係の深かったバンダル・ビン・スルターン王子の死亡と、トランプと敵対していたアルワリード・ビン・タラール王子の逮捕も含まれていた。


  • 2017年11月、ロンドン・ロスチャイルド家の当主ジェイコブ・ロスチャイルドの乗った飛行機が邸宅内で墜落し、それ以降公の場に姿を見せておらず、死亡した可能性がある。


  • 2018年2月に、FRB議長のユダヤ人イエレンが1期4年で退任した。通例は2期8年を続けるため、これは実質ホワイトハウスからの解任であり、他にも理事3人が任期途中で解任され、定員7人中4人も交代する異例の事態が起きている。



  • ジャネット・イエレンの後任議長は理事であったジェローム・パウエルが就いたが、他の候補として、FRBの解体を主張するジョン・アリソンの名前も挙がっていた。


  • 2018年3月、ユダヤ資本のゴールドマン・サックス元社長のゲーリー・コーンが国家経済会議(NEC)委員長を辞任した。



  • 2018年3月、隠れユダヤ人・ロックフェラー一族の会社であるエクソンモービル前会長のティラーソン国務長官を解任した。



  • 2018年3月、シオニストの資金源である麻薬取引を徹底的に撲滅すると宣言した。



  • 2018年5月、ハリウッドの大物プロデューサーであるユダヤ人のハーヴェイ・ワインスタインが強姦容疑で逮捕され、他にも数十人が告発され、ユダヤの牙城ハリウッドに斬り込んでいる。



  • 2018年6月、史上初の米朝会談を行い、極東の火薬庫としてシオニストが温存していた北朝鮮の壊滅を図り、金正恩に核兵器を放棄させようとしてる。


  • 2018年8月、元CIA長官・ブレナンに対し、機密情報へのアクセス権限を剥奪し、その後、歴代長官を含む元高官の多数が抗議声明を出した。



  • 就任早々から今に至るまで、裏社会のアンタッチャブルであるペドフィリア(小児性愛者)や人身売買の関係者を大量に摘発している。

  • 2019年8月、キューバにある米軍グアンタナモ基地の軍事法廷判事は、2001年に起きた911米同時多発テロの主犯格ら5人について、21年1月11日に裁判を開始することを明らかにした。


以上の検証から、トランプはいわゆる1%ではなく99%側の人間であり、戦争屋のシオニストと壮絶な戦いを繰り広げていると考えられます。

多くの似非陰謀論者は、いつもと同じように右と左で二手に分かれ、争う演出をしているだけだと発言していましたが、撤回せざるを得なくなっています。

一部では、秘密を握られて万事休すとか、寝返ったためにシリアを攻撃したと言われていましたが、シリアへの爆撃は事前に宣言し、しかも軍事施設だけをピンポイントで攻撃し、さらにロシアのラブロフ外相が述べたように双方の合意があったことが確認されており、目的は北朝鮮への恫喝だったようです。

エルサレムへの大使館移転問題も、結果的に見れば、今後イスラエルはパレスチナとの交渉で譲歩せざるを得ず、その後に起きた紛争でも、イスラエルの攻撃だけがクローズアップされて批判の的に遭い、しかも米軍が中東から手を引けば四面楚歌の状態となります。

また、一般の善良なユダヤ教徒はむしろ被害者であり、支配層が信仰するのは、異端である悪魔ルシファーを崇めるサバタイ派フランキストであることを認識しておかないと、問題の本質は見えてきません。

他にも、トランプの支持基盤であるキリスト教福音派が、エルサレムはイスラエルのものとする旧約聖書の教えに忠実であり、その教義がシオニストと歩調を合わせるクリスチャン・シオニズムであることも関係しているようです。

キッシンジャーとの仲については、現状の争いや劣勢を隠すためのメディアの単なるフェイクニュースであり、またいわゆるトランプ流の駆け引きとも考えられ、さらにアメリカには、ADL(ユダヤ名誉毀損防止連盟)のような強力な圧力団体があるため、慎重になっているところもあるでしょう。

大局で捉えれば、実質ISISが崩壊し、同じ構図の反シリア武装勢力も弱まり、ヒラリーの事務所も探索し、オリガルヒーと呼ばれるユダヤ資本と闘ってきたプーチンとも関係が良好で、ユダヤ資本に牛耳られたメディアとハリウッドに未だに叩かれていることから、現在も闘争中であると考えられます。

また、トランプ大統領が唱えるメキシコ国境での壁の建設とは、麻薬と移民の流入阻止であり、また誘拐や人身売買の被害にあった子供たちが、国外に連れ去られるのを水際で阻止するためでもあり、これは現アメリカ国民の安全と雇用確保を第一としたものですが、それを妨害するために、ジョージ・ソロスらが金で民衆や移民を動員し、国内の分断を図り、現政権への揺さぶりを掛けており、トランプはこのことをTwitterで何度か批判していることから、ディープステイトと戦っているのは間違い無いでしょう。






そして、西側メディアとは一線を画すロシアの通信社・スプートニクが、911の影響によって、約一万人もの癌による被害者が発生している現状を記事として上げ、本事件における核兵器使用の暴挙を世間に広めているように、ロシア・トゥデイと共に世の真相を世界に発信し、トランプ大統領をアシストしています。

911の疑惑は様々な所で取り上げられていますが、追突した航空機の燃料でビルの鉄骨は溶けず、仮に強度が弱まったとしても関係のないビルの下方が崩れるはずがなく、さらには鉄骨やコンクリートが崩壊する前に粉塵へと変化する化学反応など起きるはずがないのです。

ツインタワーの崩壊に関しては、何らかの制御によって規則的に崩れたと見るのが自然であり、またそれは単なる爆弾ではなく小型の純粋水爆だとされています。

純粋水爆が理由として上がるのは、当時のグラウンド・ゼロ付近では、異常に高い数値の放射性同位体・トリチウムが計測されていたからです。

他にも、911で最大の疑惑として挙げられるのが、ツインタワーからワンブロック離れた47階建のWTC第7ビルの崩壊です。

このビルは、航空機の追突もなく、大した火災が起きていないにも関わらず、6秒前後という速さで粉々に崩れ落ちており、制御爆破解体としか考えられない崩落が見られ、このような証拠から、911の一連の事件は自作自演(偽旗作戦)に間違いなく、これらうやむやにされてきた事件の主犯格に対し、裁判を開始するトランプ政権は間違いなく戦争屋と戦っています。

またトランプ大統領は、日本でいえばリチャード・コシミズ氏のようなアメリカの著名な陰謀論者・アレックス・ジョーンズ(Alex Jones)の番組・InfoWarsに生出演を依頼したとされ、過去にもインタビュー中継に出演している経緯から、支配層が目論む荒唐無稽な管理社会・NWO(新世界秩序)について詳しく知っていると考えられます。

近頃アレックス・ジョーンズのYouTubeアカウントがバンされ、ツイッターアカウントが永久凍結されたように、大手IT企業との最終決戦が始まっているようです。

ただしアレックス・ジョーンズは、ハザールユダヤの用意したガス抜きかつ本物台頭阻止の役者であったとの見方があります。

いまトランプ支持者から注目を集めている「QAnon(Qアノン)」という陰謀に関する匿名のyouTube動画がバンされていないことから、アレックスは偽物の可能性がやはりあります。

Qについて詳しく知りたい方は、ユーチューブに挙がっている、


The Plan To Save The World

Killing The Mockingbird

We Are The Plan


の三つの動画を観れば理解できますし、他の動画の内容から、ホワイトハウスに近い人物が作成しているのは間違いなく、トランプ陣営はNSA(アメリカ国家安全保障局)を手中に収め、敵陣営の犯罪を暴いているようです。

一応一つ挙げておきます。日本語字幕で観れます。






最近リチャード・輿水氏のブログであるエキサイトブログも、何の前触れもなく削除されました。

コシミズ氏は過去にも、Biglobeで長年トップのアクセス数を稼いでいたrichardkoshimizu's blogがアカウント停止に追い込まれ、まぐまぐのメルマガからも締め出され、ワードプレスのブログも消去され、さらにはアメーバブログとエキサイトブログまでも削除されてしまいました。

その後ブログは楽天に移りましたが、楽天の社長・三木谷浩史は、パナマ文書でタックスヘイブンの企業に投資していたことが発覚しており、また楽天や楽天証券の個人筆頭株主には、戦争屋の手先・池田大作の名前が挙がっているように、このブログも、案の定旧権力の戦争屋に指示されたようで消されました。

現在ブログはココログに移りましたが、近頃のブログは 、熊本地震や311でデータを捏造した阪大准教授の記事や、不正統計問題で死亡した担当者の記事を載せなかったように、過去にも大量に存在した工作員に乗っ取られてしまったようなので、リチャード氏本人の主張を知りたければ、ブログではなく過去のYouTubeを確認した方がいいでしょう。

一方の陰謀論者アレックス・ジョーンズが、偽物だったのか本物だったのかは分かりませんが、いずれにせよ、北朝鮮に訪問したこともある、Googleの元CEOで親会社アルファベットの会長であったエリック・シュミットが退任させられているように、トランプ陣営とIT企業との戦いは最終局面に入っています。

そして、表に出ている情報だけでもこれですから、裏では相当な掃討作戦が繰り広げられているはずです。

少し前にトランプ陣営が指名した、連邦最高裁判事に就任したブレッド・カバノーに対し、突如何十年も前の性的スキャンダラスが何件も持ち上がるといった不可解な騒動が発生しましたが、カバナーの就任が、ディープステートに連なる人間の一斉摘発に繋がると考えれば、この妨害も理解できるでしょう。

そのトランプ大統領を支えているのは、


  • 国防長官 ジェームズ・マティス
  • 米軍制服組のトップである統合参謀本部議長 ジョセフ・ダンフォード
  • 大統領を警護するシークレットサービスの長官 ランドルフ・アレス
  • ホワイトハウスの職員を統括する大統領首席補佐官 ジョン・ケリー


ら海兵隊出身の軍人であり、つまりトランプ政権は軍事政権なのです。

軍の掌握は、いつの時代でも為政者が心を砕く事柄の一つですが、今回のトランプ革命は、 軍隊の愛国派がトランプ擁立に動いたようです。

彼らの中には、すでに所定の役割を終え、信頼できる後任に組織を託し、次の任務に取り掛かっている者もいますが、これら一連の動きの背後には、善のイルミナティが控えているとも言われています。

今世界では、マレーシアで戦後初の政権交代が起きたり、メキシコの政治家が、汚職や不正選挙に絡んで145人も殺害されるなど、旧体制の一掃が進んでいるようです。

そしてカトリックの総本山バチカンでも、ローマ教皇庁の財務長官ジョージ・ペル枢機卿が性的暴行で禁固刑に処され、他にも高い地位にある多くの枢機卿が幼児虐待や性的虐待で失脚しているように、各地に入り込んだスパイが炙り出されているようです。

ロシアのプーチン大統領は、フランシスコ・ローマ教皇のことを神の男ではないと語っているようであり(Putin: ‘Pope Francis Is Not A Man Of God’)、
その真意は分からないものの、確かに現教皇は、キリスト教信仰の根幹を成すイエスを否定する発言をしています。

イエス・キリストは、弱者のために寄り添い、惜しみない愛を注いだ生涯でした。そして最期は、弱い者たちと永遠に寄り添うため、聴衆から罵声と嘲笑を浴びながら、十字架で磔にされて死んでいきました。

にも関わらず教皇は、その死は失敗だった、と自らの口でNYのセント・パトリック大聖堂で語りました。

この発言によって、心の支えを失った方は大勢いたはずで、性的虐待事件に関する対応でも批判されているようです。

またメキシコのロペスオブラドール大統領は、スペイン国王フェリペ6世とローマ教皇フランシスコ宛てに、16世紀の侵略や植民地時代の犯罪に対し、謝罪を求める書簡を送っています。(スプートニク日本

この二人の意図は分かりませんが、大航海時代のスペインが、神の名のもとに、各地で悪逆非道の限りをつくしたことは歴史的事実であり、このような教えはキリスト教にないはずです。

要するにここでもスパイが入り込み、コルテスは分かりませんが、コロンブスはバザールユダヤ人とされ、周りには多くの強欲ユダヤ商人を抱えていました。

そして日本でも、初めてキリスト教を伝えたフランシスコ・ザビエルは、イエズス会の創設者イグナチオ・ロヨラと割礼についての書簡を交わしているように、またロヨラが腹心の部下として選んだのが、スペイン出身の改宗者であるフアン・アロンソ・デ・ポランコであり、さらに自分の後継者として選んだのが、改宗者のディエゴ・デ・ライネスであり、ザビエル・ロヨラ両名ともに、人種が不明とされるバスク地方の出身であることを考慮すると、バザール人に間違い無いでしょう。

なぜ、彼らが金を持っていたり貴族になれたかですが、イスラム教やキリスト教は利息を取ることを禁じており、ハザール・ユダヤはそれに乗じて金を貸して利子を取り、さらには預金の何倍も貸し付ける信用創造で巨万の富を得て、それを元手に世界へ進出し、随所にスパイを送り込んで中央銀行を掌握し、戦争や紛争で地球という星を引っ掻き回してきました。

つまり今という時代は、ここ数百年、国家や人々を食い物にしてきた勢力が倒壊しかかっている激動の最中であり、我々はそんな時代に生きているのです。

そして安倍自民党や公明党創価学会は、政策を見れば一目瞭然で分かりますが、グローバリズムを推進するシオニストの手先です。

水道事業民営化、種子法廃止、派遣法改悪、海外でのバラマキ、移民政策緩和、TPP参加と何から何まで売国政権で、公明党は、過去にイラク戦争すら賛成している似非平和の党で、清和会と創価学会は昔から忠実な手下です。





そしてシオニストにとって、北朝鮮、メイ、メルケルが降参したいま、残っている主要なマクロンと安倍はどうしても死守しなければならない状況です。

金正恩と安倍晋三の背後が同じである証拠は文末の関連記事に譲りますが、現政権である日本の手先どもは、ムサシや期日前投票の偽票書きで政権を簒奪しているものの、北のミサイルで危機を煽れなくなったいま、求心力を高めるためと批判を逸らすために、恐らく地震兵器や気象兵器を使用して国民に恐怖を押し付けていると考えられます。

人工地震? 気象兵器? そんな馬鹿なことするはずがないと思う人もいるかもしれませんが、実際にそのような兵器が存在する以上、思考停止に陥ってはいけません。

2011年の国会で、当時の浜田和幸総務大臣政務官が、


「地震兵器や自然改変装置は、国際政治軍事上において常識である」


と証言しているように、実際に日本は第二次世界大戦で、地震兵器による被害を本土で受けているのです。

アメリカの諜報機関・CIA(中央情報局)の前身であるOSS(戦略事務局)は、


PHYCHOLOGICAL WARFARE EARTHQUAKE PLAN AGAINST JAPANESE HOMELAND


と題した、地震兵器による日本本土への心理的軍事作戦を書類に残しており、1944年12月7日の昭和東南海地震と1945年1月13日の三河地震は、大津波と共に、この通称プロジェクトシールと呼ばれる地震攻撃によって引き起こされたとされています。

その証拠に、当時十代だった俳優の土屋嘉男氏が、東南海地震の後に飛来したB29が撒いていったビラには、次のように書かれていたとテレビ番組で証言しています。


地震の次は、何をお見舞いしましょうか


このように、当時から地震兵器は実用化されていたのです。

その事実を証明するように、1977年に、環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約(Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques)がジュネーブで署名され、翌年に発効しています。

2018年6月に起きた大阪北部地震では、震源周辺の活断層は動いておらず、P派もなく、震源地は10Kmと浅く、また旧陸軍の火薬庫のあった付近でもあり、疑わしい点が充分にあります。

北海道胆振東部地震にしても、活断層から50kmも離れた震源地からの巨大地震であり、どう考えても衝撃波ような被害であり、いつものように北朝鮮の核実験と似た波形であり、閃光が走ったという多くの証言もあり、震源地の側に陸上自衛隊の安平駐屯地があり、奇妙なことが揃っています。

爆弾ではないにしても、震源近くの苫小牧港では、高濃度のCO2を海底下の地下層へ圧入するCCSが行われており、これにより、プレート理論よりも論理的に整合性の取れる、山本寛先生の唱える水素核融合が発生したと考えられ、これを故意に行った可能性や合わせ技も考えられます。

実際に地下深くに注水すれば、誘発地震が発生することは世界各地で報告されており、地学雑誌に掲載された論文「注水に伴う誘発地震の発生特性」を読めばそのことが理解できるはずであり、現代の地震学で主流を成す「プレートテクトニクス理論」は、プレートの歪みエネルギーが蓄積されない「スロースリップ現象」の観測によってその理論が揺らいでいるのです。

いずれにせよ総裁選があやふやになるという偶然過ぎる災害が立て続けに起きました。

JAL123便の事故では、隠蔽に自衛隊は関与していないと私は考えていますが、今回の一連の災害は、自衛隊の組織内組織の関与を否定することができません。

そして先般、熊本地震の本震データを、大阪大学の大学院工学研究科に属していた准教授が、捏造をしていた事実が発覚しました。

理由もなく改竄することは有り得ず、このような証拠が積み重なっている以上、一連の地震は、故意に引き起こした人工地震である可能性は高く、熊本地震に関していえば、気象庁の橋田俊彦長官が平成28年5月19日の記者会見で、


「これまで我々が経験してこなかった地震だということを認識しております。」

「我が国として私どもが地震を観測して、いくつか今申し上げた中で初めて経験するようなこともあります。」


と語っていたことを考えれば、卑劣な人工地震にほぼ間違いないでしょう。

ロシア国防省特別管理局の局長であり、核実験の管理に詳しいイーゴリ・トカレフ大佐が、「東アジアの地震の多い某国は、地震を偽装した地下核実験を繰り返している」と通信社スプートニクのインタビューで発言したとの情報が流れており、この真偽のほどは分からないものの、そもそも安倍晋三とは、911内部犯行テロ事件で、自国民を大量に殺めたブッシュに追随した小泉純一郎から抜擢された人物なのです。

西日本豪雨にしても、大雨が降る前日に付近一帯で水蒸気量が異常に上昇していた事実が確認され、また過去に降水量がほとんどない地域にも有り得ない水害が発生しています。

さらに、その後に起きた連日の気温上昇と、過去にない豪雨をもたらした台風19号など、これら立て続けに発生している現象も、同じようにすべて異常気象の一言で片づけるのには無理があります。

台風とは、海面が太陽に温められ、海水温が上昇すると発生します。温められた海水が水蒸気を生み、それが上空で積乱雲となり、発達すると台風となります。

つまりこの異常な気温上昇と巨大な台風は、どこかから熱を発生させれば起こり得るのです。

これは、1970年代にNASAが計画した宇宙太陽光発電の軍事転用と考えられます。

この計画は頓挫したことになっていますが、軍事機密であれば秘匿されたままなのは当然であり、世界中で使用が確認されている起爆の簡単な小型核爆弾のように、秘密裏に使用されていてもおかしくはないでしょう。

この宇宙太陽光発電とは、大量のソーラーパネルを積んだ人工衛星を打ち上げ、宇宙空間で集めた太陽エネルギーをマイクロ波に変換して地球上に照射するというものですが、これを海面に照射すれば、電子レンジの要領でいとも簡単に海水温は上昇します。

昨今、ジオエンジニアリング(地球工学・気候工学)という言葉が聞かれるようになり、雲の元となるエアロゾル粒子を空中に散布するなど、環境を人為的に改変する研究が民間にも浸透しているように、常に最先端の研究が行われる軍事用であれば、すでに完成していてもまったく不思議ではありません。

自国政府が気象を改変し、自国民を殺めることなどあってはならず、また性善説に立つ日本人はこのような謀略を一切疑いませんが、為政者が国民を虐殺した歴史など過去には幾らでもあり、身内に数々の利益誘導を図り、公文書も平気で改竄し、その責任を官僚だけに押し付け、自殺者に共感すら示さないような安倍政権であれば、大多数の国民からNOを突き付けられているにもかかわらず、背後の勢力であるディープステートに退陣させてもらえない安倍政権であれば、今の追い詰められた危機的状況で、批判をそらすためにこのような卑劣な行為を下してくるでしょう。

また、いま世間では、南海トラフ巨大地震が盛んに取り上げられています。

地震の予知は不可能とされているにも関わらず、近いうちに起きると煽っている理由は、こうして国民の耳目に触れさせることで、地震発生時に違和感や疑惑を抱かせないための情報操作と考えられます。

地震がなくとも、大津波が起こるとの報道も始まっていますが、これも歴とした兵器が存在し、プーチンロシアが、311級の津波を引き起こせる巨大熱核弾頭を搭載した潜水艦の存在を公表しています。

そしてここでも、先に登場した阪大の准教授が、南海トラフ地震に関する論文を捏造した疑惑が持ち上がっており、周到な準備を行っている事実が発覚してしまいました。


こんな手段で国民を殺め、批判を逸らし、求心力を高め、さらには緊急時の戒厳令を敷こうとしても、それは最後の悪あがきです。

ただ近頃は、ツイッターのトレンドで人工地震という単語が出てくるほど知れ渡っており、気象兵器にしても疑う人が増えています。

そのため、通り魔テロのような違う形で事件を起こしてくる可能性もあり、そんな状況を阻止するためにも、我々一人一人が真実に目覚め、少しでも行動に移すことが求められます。

また、トランプ革命がもう間もなく日本に波及することは必至です。

近頃、ブッシュに追随して大量殺戮に加担した小泉純一郎が頻繁にメディアへ顔を出すのも、イメージアップかつ命乞いの表れだと思われます。

またイラク戦争の虐殺に加担した平和の党・公明党も、生きているのか分からない池田大作が、再び口だけの平和提言を行うかもしれません。

孫正義がフォードの副社長を引き抜き、トヨタに接近したのも恐らく同じ理由であり、突如この時期に行った上場は、個人投資家を増やすことで、株価下落への批判が集まる逮捕に対し、牽制するためだと考えられます。

ソフトバンクの広告で、「世界は変わる、準備はいいか?」というものが始まり、いかにも孫正義やソフトバンクがトランプ革命軍側にいるような印象操作を行い、また旧権力のおぞましい悪事が暴かれた時の保険をしておりますが、孫正義に関しても、旧権力の崩壊とともに過去の悪事が暴かれるかもしれません。

小泉時代を含めれば、政権の不正を暴いた新聞記者・政策に反対した官僚や企業の要人・不正選挙を追及していた犬丸勝子氏など、過去に多くの人間が不審死を遂げており、そのような悪事がばれる可能性の出てきたいま、政権維持のためにはどんな手段も取ってくるでしょう。

小泉孝太郎くんや石原さとみちゃんの露出度が上がり、しかも好感度の高い役柄が与えられているのも偶然ではないでしょう。

彼彼女に罪はありませんが、利用されていることは確かです。

オウム真理教の処刑に関しても、リチャード・コシミズ氏が訴えていたように、また自衛隊元幹部の池田整治氏が同意していたように、背後に創価学会や統一教会、さらにその裏に北朝鮮・CIA・ディープステートの戦争屋が控えて国家転覆と極東戦争を計画していたならば、アメリカの支配層が変わった今、危険が及んで来たために口を封じた可能性が高いでしょう。

ともかく、一刻も早く情報の洪水を掻き分け、辿り着いた真実を周りに広め、僅かでも声を上げていくことが、日本覚醒の唯一の方法です。







参考文献

隠れユダヤ教徒と隠れキリシタン 小岸 昭 人文書院 ※孫引き Friedrich Heer, Gottes erste Liebe,S.157.







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