2018/07/30

軍事技術として確立したインターネットが民間に転用された二つの隠された理由  






Gerd AltmannによるPixabayからの画像 



インターネットは、今や多くの人々にとって欠かすことのできないツールとなっています。

活版印刷や産業革命のように、人類の生活様式を劇的に変化させつつあります。





よく知られているように、インターネットの原形は米国防総省が開発したARPANETの軍事技術です。ARPAとはアメリカ国防総省高等研究計画局・現DARPAのことであるように、電話回線に代わる通信網を欲していた米軍が計画を推し進めました。


1960年代初頭に開発が始まっていた研究に改良を重ねつつ、1991年にワールドワイドウェブ(WWW)として民間に大きく開放され、瞬く間に世界へ広がっていきました。

では、なぜアメリカは軍事技術として確立したインターネットを民間に解放したのでしょうか?


ただ単に、市民や企業の利便性が高まるからといって、軍事技術を開放するはずがありません。

過去の歴史において、米軍が軍事目的で開発したGPSが民間に転用され、子供の見守りなど様々な用途で有効活用されたり、軍事用のレーダーを開発中に発見された原理が、家庭内に広く普及する電子レンジとして商品化されたりもしています。

しかし、このようなマル秘技術を開放するということは、自ら手の内を明かすことと同じであり、そこには何らかの理由があると考えるのが普通です。

自衛隊・陸上幕僚監部の一員としてオウム事件の指揮に当たった池田整治氏は、米軍の表の軍隊はニュートン力学を使っているのみだが、知られざる裏の軍隊はプラズマ工学を用いていると語っています。

物理学において、古典的なニュートン力学では説明つかない事象が出てきたことにより、相対性理論や量子力学が生まれましたが、最先端の軍事技術を各国が秘密裏に運用していることは、敵を殲滅するケースも想定する軍隊という組織の存在理由から考えれば、当然のことです。

よって表に出ている軍事技術とは、表に出しても良い何らかの理由があるのです。

例えば、すでに陳腐化した技術とか、相手に使わせて依存させるための技術とか、広く民間の知見を得たい技術などでしょう。

GPSが開発された当初の使用目的は、戦時中に地上で爆発した爆弾の位置情報を、宇宙空間の衛星がセンサーで感知するためであり、その後民間に広く開放されたものの、引き続き米国防総省が管理してきたGPS衛星によって、キーパーソンの位置情報を把握していたなどと言われ、情報戦争を有利に進めるための一端を担っていたと考えられます。

同じように、インターネットもまたアメリカ政府にメリットがあったからこそ民間に解放したのであり、そのメリットは何かというと、言うまでもなく詳細な情報収集です。

ジュリアン・アサンジのウィキリークス(WikiLeaks)やエドワード・スノーデンの告発によって、NSA(アメリカ国家安全保障局)が行う諜報活動が広く知られることとなりましたが、パソコンの基幹OS・WINDOWSを持つマイクロソフトや多くのIT企業が政府に協力し、世界中のあらゆるインターネット情報を傍受していることが明らかになりました。

また、情報収集は他国の政治・経済・学術関係に限らず自国民にも向けられており、特定のキーワードで人物を拾い上げるといった恐ろしい監視社会の実態が暴露されました。

自由の国アメリカとは名ばかりで、裏ではグロテスクなことが進行していました。

そして、この度を越した個人情報収集の先に、大それた目的が控えているのは陰謀論界隈において常識です。

その大それた目的とは、人類の大多数を徹底的に管理し、一部のエリート層を除いて家畜同然に扱うという極めていびつな社会です。

これが荒唐無稽な笑い話なのか、本当にそのような企みと可能性があるかは自分で判断するしかありませんが、後ほど示すように確かな証言が残っています。

そして、一時期の異常な仮想通貨の盛り上がりも、最終的な狙いは、個人情報をすべて入れ込んだマイクロチップを人体に埋め込み、徹底的に人間を管理していくための布石だと一部では言われており、ジャーナリストの船瀬俊介氏が、


「明日はあなたに埋められる? 死のマイクロチップ」


という本にまとめているように、実際にアメリカでは、国民皆保険制度がオバマケアによって成立した裏で、秘密裏に進められようとしていたと一部では大騒ぎになっていたようです。

なぜ、そんな及びもつかない企みが存在しているかですが、悪魔ルシファーを崇拝する支配層(ディープステート)の根底には、ユダヤ人のみが人間であり、それ以外は家畜(ゴイム)あり、ゴイムの財産はユダヤ人が所有するという峻烈なタルムードの教えが存在しているためであり、これらを知らなければ計画の全体像は見えてきません。

そして、この人類家畜牧場実現の流れは、3回の世界大戦を引き起こし、世界を統一することから始まると書き残した人物がいます。

それは、アメリカ南北戦争時の将軍で、フリーメイソンの最高位33階級まで登り詰め、KKKを創設したアルバート・パイクであり、彼が1871年に、イタリア建国の父であるジュゼッペ・マッチーニに宛てた手紙には、次のように記されていたとされます。


1回目はロシアを倒すために。2回目はドイツを倒すために。3回目はシオニストとイスラエルを戦わせ、世界中を戦争に巻き込む最終戦争に発展させる。


さらにこの手紙には、


  • この第三次世界大戦で世界を荒廃させ
  • ニヒリズムを世に放ち
  • キリスト教と無神論を破壊し
  • 人類が絶望したところで悪魔ルシファーを顕現させ
  • 全人類の魂を掌握する


と書かれていたとされています。

この手紙の真贋は定かではないようですが、世界の出来事が同じように進行してきた事実は否定できません。

あのナチスドイツが、ヨーロッパやアメリカのユダヤ財閥から資金援助を受けていた事実や、ヒトラーが、大戦中に決定的な打撃を英国へ与えなかった事実や、スイスの国際決済銀行では、連合国がナチスの兵站を止めなかった事実などから分かるように、壮大なやらせだった可能性が見え隠れする第二次世界大戦と、その後のイスラエル建国とイスラムとの対立、日中の対立、北朝鮮の温存と、第三次世界大戦に至る素地は形作られていきました。

戦争屋(ディープステート)の番頭・父ブッシュ大統領が演説で使用した、


New World Order(新世界秩序)


とは、こんな馬鹿げた世界なのです。

ユダヤの陰謀を詳しく知りたい方や否定する方はこちらからどうぞ。(ユダヤの陰謀論を大富豪ロスチャイルド家から簡潔に説明する フェイクニュースとトゥルーニュース)

このような事実を踏まえなければ、アメリカが軍事技術であるインターネットをわざわざ民間に開放した意味は見えてこないでしょう。

そして、この歪(いびつ)で桁外れな計画を実現するのであれば、個人用パソコンが広まっていく黎明期に、是が非でも基幹OSを握らなければならなかったはずです。

だからこそ、もっとも強力なライバルであった日本産OSのトロンを潰す必要があり、トロン開発の関係者を乗せたJAL123便を空対空ミサイルで撃ち落す非道な手を使い、さらには1989年に、貿易の障壁として名指しで槍玉に挙げたのでしょう。日本航空123便の墜落原因を徹底的に検証し、事故の真実を炙り出しました。

アメリカがインターネットを開放した年は1991年であり、国内メーカーがB-TRON搭載マシンから撤退していった時期と重なるのは偶然ではないでしょう。

このように、アメリカがあえてインターネットを開放した理由が見えてくれば、検索上位に表示されるサイトの多くが、都合良く操作された情報であることが分かるはずです。

なぜ嘘情報が上位に表示されるかですが、普段ネットをしていると分かると思いますが、韓国企業LINEのネイバーまとめの記事が、どんな検索ワードでも不自然に上がってきます。

世間ではSEO対策が散々言われているにも関わらず、ときには一つのキーワードで、Naverの記事が2つも上位に上がってきたりします。

また、「教えて!goo」や「人力検索はてな」など、幾つかあった質問検索サイトは、いまやほぼ、何ら発展させたわけでもない後発のYahoo!知恵袋が、なぜかこちらも検索の上位に上がってきます。

SEOで一番重視される点は、外部のHPからどれだけ有用なリンクを貼られたかであり、何者かが集団でリンクを貼っていると考えれば合点がいきます。

ここで、支配層ユダヤが日本を操縦するのに選んだ、日本に恨みを持ち、出自が日本人ではないマイノリティー支配という構図が見えてきます。ヘイトスピーチでお馴染みの在特会と桜井誠の正体と目的を暴く GHQが企んだ日本の間接統治(少数民族支配)と分断統治

出自によって人を差別することは許されませんし、私は帰化したと噂される某ロックスターの言行録が大好きであり、ブログでも取り上げているように、そのような意図はまったくありませんが、現状と歴史を照らし合わせると、国産OS・BーTRONを潰した孫正義のような人間が権力を持つマイノリティー支配という構図が見えてきます。

現在ネットが広まり、無料で膨大な情報を手に入れられるため、新聞や雑誌が売れなくなりました。

その代わりを担っているのが、先に挙げたNaverまとめ、ヤフー知恵袋、Wikipediaなど検索上位に表示されるサイトの情報です。

いまの状況が続けば、情報にお金を払う人は減り続け、多くの新聞社や出版社が淘汰されてしまうでしょう。

いま辛うじて政権を批判する新聞や雑誌がなくなり、ネットにある真実の情報も、Naverまとめ・ヤフー知恵袋などの情報で堰き止められてしまえば、情報を深く掘り下げない人は真実にたどり着くことができず、仮にたどり着いたとしても、Naverまとめやヤフー知恵袋をさっらと目を通して終わってしまい、真相を真剣に追及しているサイトには辿り着けないでしょう。

以下の検索結果(2019年8月)が見事にそのことを証明しています。







これは、


レディーガガ」と秘密結社「イルミナティ


をGoogleで検索した結果であり、歌手のレディーガガが、成功と引き換えに支配層に魂を売ったことを告白し、現在患っている線維筋痛症(せんいきんつうしょう)はそれが原因だと告白したことは有名ですが、この検索結果のトップに表示されたサイトを表示すると、






引用 レディーガガが魂をイルミナティ暗黒勢力に売ったことを後悔しているという嘘(閲覧注意)


それは嘘だと明らかな情報操作をしており、しかも中身は嘘ではないことが記されているおまけ付きです。

そして、検索結果の2番目と3番目は、naverまとめであることがはっきり確認できます。

つまり、支配層の戦争屋が日本の間接統治に選んだ朝鮮マイノリティーがディープステートの実体を隠し、さらに検索して調べようとする者に対しては、ネイバーまとめで堰き止めているということです。

アメリカ同時多発テロの疑惑の隠蔽に関しても同様です。

911では、テロにハイジャックされた航空機がツインタワーに追突し、その後崩壊しましたが、航空機燃料の温度では鉄骨が溶けるほどの高温にはならないとの疑惑が呈されています。

そして以下の画像は、「鉄骨・航空機燃料」でネット検索した結果ですが、なぜかトップページを含めて同じ記事が数多く表示され、その検証記事を覗くと、「鉄は溶けないものの、明らかに強度は弱まり、グニャグニャになる」といった文章と証拠動画が出てきます。






検索 2019年11月



これを見た人は、そうであればビルが崩れ落ちるのは理解できる、となってしまいますが、このツインタワーの崩壊で起きた一番の疑惑は、航空機の燃料によって鉄骨やコンクリートが粉塵にまでなったことです。

重要な点は、崩壊して粉塵になったのではなく、粉塵となって崩壊していったのであり、航空機燃料との因果関係を科学的に認めることはできませんが、そのような疑惑を検証する検索結果が出てこず、代わりに鉄骨がグニャグニャになる動画付き記事が上位に表示され、ビルの倒壊を納得させる印象操作が行われていることが分かります。

つまり、ネイバーと同じように集団でリンクを張り、白昼堂々と行われた大量殺戮や、ガラクタ債権であったブレディ債の証拠隠滅や、ビル倒壊に伴う保険金の詐欺や、その後に行われたアフガンイラク戦争の大虐殺といった数々の組織的犯罪を、日本人に知らしめないために嘘や情報操作を行った記事をネットの検索上位に表示させているということです。

実に卑怯なやり方であり、無辜の人々を平然と殺戮した犯罪組織に加担している人間が、実に大勢いるのです。

また、現在多くの人が信用するWikipediaですが、かつてはウソぺディアと言われていたように、こちらももちろん一部が操作されているのは、非常に悪質な管理者「MaximusM4」が野放しにされていることからも分かります

wikiが操作されている証拠は他にもあります。

たとえば俳優の今井雅之さんは、ユダヤ人の大物から真珠湾攻撃について


「お前ら日本人は罠に掛かったんだよ」


とはっきり言われたとテレビで発言したことがあり、この本人が発した確かな発言をWikiに書き込んだら、すぐに消去されてしまいました。

今井さんは、朝鮮人を殺せと訴える団体・在特会は明らかなヤラセであると本当のことをテレビで発言し、しかも金の出所は在日朝鮮人とまで語っていましたが、これも書き込んだら消去されました。

今もしつこく書いていますが、そもそもなぜ日本が、第二次世界大戦でユダヤに罠をかけられるのでしょうか?

それは上述したようにユダヤの陰謀が本当だからです。

ただし、普通にネットを散策していてもユダヤの陰謀に辿り着くことはなく、また、世の中に疑問を抱いてネットや書籍で深く陰謀論を調べ始めても、これも先ほど述べたように、検索上位に上がってくるサイトは偽情報が混ざっているものばかりであり、本に関しても同じです。

元外交官の馬渕睦夫氏は、安倍晋三は支配層と戦う政治家だと擁護する明らかな工作員ですが、ここで騙されて止まってしまう人も多く、ネットに関しては、


「shanti-phula」「RAPT」「カレイドスコープ」「日本人の覚醒」


などのHPが検索の上位にあがってくるものの、これらのサイトは多くの真実を語っていても、その中に僅かな嘘を混ぜたり、本当に大事なことを隠したりして、読者をミスリードしています。

それらを掻い潜り、本物の情報を発信するリチャード・コシミズ氏に辿り着くのは至難の技です。

FACTというイベントでリチャード氏と組むベンジャミン・フルフォード氏はそこそこ有名ですが、保険金殺人や暗殺部隊、出自が日本人ではないマイノリティー支配、オウム真理教に創価学会や統一教会の人間が送り込まれていたなど、日本の支配層を朝鮮悪と名指しし、暗部を暴露し続けるリチャード輿水氏は裏社会が触れたくない人物のようです。

もちろん、リチャード・コシミズ、本名(輿水正)の名前は、Wikipediaから一切削除されました。

当然ですが、サッカーの本田圭佑選手が、ユダヤのロスチャイルドに言及し、日銀やFRBなどの中央銀行の制度はおかしいとも語ったことについても、Wikipediaには記されていません。(2019年6月8日現在)

なお今井雅之さんは、ベネズエラのチャベス元大統領ら南米で次々と誕生した反米指導者と同じように、突然に癌を発症してこの世から去っていきました。

今井さんは、病院の検査で癌が見逃されたと報道されていますが、リチャード氏が語るように、実験用ラットに癌細胞を埋め込む方法で、生体検査を装ってガン細胞や発がん性物質を臓器に注入されたとの声が一部では囁かれています。

このように、支配層は敢えてインターネットを解放し、新聞社や出版社の淘汰を目論み、個人の情報を徹底的に収集し、情報を操作しながら人類の支配に邁進し、完了寸前のところまで行きましたが、すんでのところでプーチン大統領が阻止し、その間にそのインターネットで彼ら自身の悪事が徐々に知れ渡り、アメリカでは911の暴挙が露見し、海兵隊を中心とした軍隊の愛国派や国民が目覚め、トランプ大統領が誕生しました。

そして、この人類家畜牧場という荒唐無稽な試みは、世界中の人々にも知れ渡り、いま世界ではディープステート(支配層)に反対する指導者が続々誕生し、いま打ち崩されようとしています。

トランプ大統領は、就任してからオバマケアを廃止に追い込んだように、パリ協定なども含め、支配層が企ててきた数々の政策を反故にしています。

このような状況を見て、多くのエセ陰謀論サイトやエセ陰謀論者が、自分がニセモノであることがバレないようにリチャード・コシミズ氏にすり寄ろうとし、ネイバーまとめも、本名が尹白水とされる伊藤白水に暗殺された石井紘基さん事件の記事を2019年5月10日に更新してリチャード氏の動画を上げ始め、また今井雅之さんの記事も2019年4月9日に更新し、癌細胞の埋め込みや在特会と統一教会との関わり、またユダヤの罠にかかった発言を表示しはじめ、今まで意図的に隠していた情報を出すようになっています。

ネイバーの創業者でアプリ「LINE」を生み出した李海珍氏は、韓国の情報機関で検索システムを開発していた人物であり、しかもこの会社は、数多くの著作権違反で問題になっていたにも関わらず、安倍政権時代に上場できたことを知れば、安倍が日本人のための政権でないことは理解できるはずです。

安倍晋三が、国会でエンゲル係数について詭弁を弄したとき、ウィキぺディアがすぐさま都合よく書き換えられたことは有名ですが、安倍が日本のために働く政治家などでは一切なく、むしろその逆の、日本を破壊するマイノリティー支配の要人だと知っていれば、誰が書き換え、誰が安倍を保守だと触れ回っているかがすべて理解できるはずです。

自民党のネット工作部隊であるチーム世耕を作った世耕弘成は、大学時代に、韓国カルト宗教・統一教会系の原理研究会に所属していたとされ、また2017年に、統一教会(現世界平和統一家庭連合)の幹部が日本を訪れた際に、菅義偉官房長官から首相官邸に招待されたと公表しているように、安倍政権とは日本人のための政権ではなく、政権下で重用されている菅・世耕両名から推測できるように、税金である官房機密費を使ってネット上で工作を続けているのでしょう。

そして、現在の自民党ネット工作部隊であるネットサポーターズクラブが、この韓国の情報機関の人間が生み出したLINEや、明確な法律違反を野放しにしている韓国系企業のネイバーを一切批判してこなかったことに気が付けば、ネイバーを検索上位に押し上げている人間と、自民党のネット工作部隊が連携していることも理解できるはずです。

つまり、表では韓国批判を大々的に行って日韓の分断を図り、裏では日系企業を排除する投稿を大量に行っているということです。

今の世界革命の情勢から、今後のネイバーまとめは、生き残るために日本人におもねる記事を上位に上げてくることが予想され、LINEも含めて様々な情報工作をしてくるはずで、安倍はこの曰く付きの会社を存続させる方向で動くでしょう。

その一方で、リチャード氏が発信していたエキサイトブログでも、Naverまとめを引用した記事や、LINEを擁護する人間が出始めており、また、熊本地震や東日本大震災のデータ捏造が発覚した事件や、厚労省の勤労統計調査で不正の指示を受けたとされる技術担当者の死亡事件も記事として取り上げなかったように、過去にも多数いた潜伏中の工作員が活発に動き出し、何が本当で何が嘘なのか分かりにくくなっています。

リチャード・コシミズブログはその後楽天に移りましたが、楽天の三木谷浩史も、孫正義と同じようにタックスヘイブンの会社に出資していたことがパナマ文書で発覚しており、また、楽天株式会社や楽天証券株式会社の個人筆頭株主は、ディープステートの手先である創価学会・池田大作であることがゴールドマン・サックスの社報から判明しているように、楽天もソフトバンクと同じでディープステート(戦争屋)の後ろ盾がある企業のため、案の定ブログが消されてしまいました。

今度ブログは、はてな、そしてココログに移りましたが、消されることのない独自ドメインのワードプレスがあるにも関わらずそれを使わず、また前述したように既に工作員が入り込んでしまったブログなので、わざと人種差別的な書き込みをすることでコシミズ理論を炎上させ、マイノリティ支配への批判を封じ込める手を使ってきたり、温存したいディープステート関連の企業を擁護するような手を使ってくるかもしれません。

なおマイクロチップに関しては、映画監督のアーロン・ラッソ氏が、知人のニック・ロックフェラーから、最終目的は人々にチップを埋め込んで支配することだと聞かされたとインタビューで答えており、仮想通貨で度々発生していた情報漏えい事件は、正義軍と悪魔軍で激しいサイバー戦争が行なわれていたとする見方があります。

そして、ビットコインといった仮想通貨は、必死に煽っていたイケダ・ハヤト氏などの苦労もむなしく価格は暴落し、Google・Facebook・twitterなどの大手IT企業が広告の掲載を禁止し、顧客は離れていきました。

さらには野田聖子総務相の事務所が、金融庁から調査を受けていた仮想通貨事業者に対し、口利きや役所への圧力とも取れる行動をし、そこに歌手のGACKT氏が絡んでいたことを朝日新聞が精力的に追求し、そのガクトが人生の勝負を賭けるとまで言っていた通称ガクトコインの「スピンドル」も、運営会社が日本からの撤退を発表しました。

ちなみに前述したラッソ氏は、ニック・ロックフェラーとの会話の中で、事前に911やアフガン侵攻やイラク戦争が起きると聞かされており、さらにこの告白から数ヶ月後に癌で亡くなりました。

いまディープステート側の安倍についている人間は、私の記事をよく読み、こんなバカな計画に自分が加わっていることを理解し、自分の態度を決めるべきです。

北朝鮮が陥落したいま、トランプ・プーチン包囲網は必ず日本に迫ってきます。

そのことを良く理解し、過去の悪事を糊塗したり上塗りするのではなく、今すぐにでも態度を改め、人類愛と平和に目覚めるべきであり、いま安倍政権の悪事を追及している記者などのメディア関係者を、過去起こしてきたように暴力や毒を盛るような卑怯な真似をしたら絶対許さねえし、やったらお前らも必ず同じことやられるよ。

ということで、ブッシュら旧権力のアメリカが、軍事技術として確立したインターネットを民間に開放した理由とは、一つ目が詳細な情報収集のためであり、二つ目が、組織としての出版社や新聞社を壊滅させ、情報を都合よく操作するためであったと言えるでしょう。








参考文献

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