2018/02/01

世界支配を目論むユダヤロスチャイルドの陰謀を簡潔に説明する  フェイクニュースとトゥルーニュース





ロスチャイルド ユダヤ 陰謀 NWO イルミナティ ロックフェラー


ユダヤのロスチャイルドが世界を支配し、その過程で数々の謀略を企ててきた。

これらの言説を陰謀論として嘲笑する人と、事実であるとして警鐘を鳴らす人がいます。





この両者の間には分厚い無関心層が横たわっていますが、一体真相はどこにあるのでしょうか?

フランス革命、南北戦争、明治維新、ロシア革命、第一次世界大戦、第二次世界大戦などの教科書に記載される歴史の裏で、彼らが蠢いていた事実は断片的に存在しますが、ここでは深入りせず、決定的な陰謀であるアメリカのFRS(連邦準備制度)を簡単に説明します。

FRSとは、アメリカの通貨であるドルを発行し、市中銀行を監督する中央銀行の制度ですが、国民を欺く壮大な搾取のシステムとなっています。

制度の概要は、政策を決定する連邦準備理事会(FRB・FEDEAL RESERVE BOARD)と、実務を取り仕切る12の連邦準備銀行(FRB・FEDEAL RESERVE BANK)から成り立っており、理事会の人選は上院の承認後に大統領が任命し、建前は政府の機関と言えますが、予算の割当はなく、政策の決定も関与されることはありません。

そして、実務を行うニューヨーク連邦準備銀行を筆頭とする12の連邦準備銀行は、政府の資本が入っていない民間銀行になります。

国から予算を貰わずに、どこからお金を捻出しているかですが、それがこの制度の一番の問題に繋がってきます。

中央銀行は独立した機関だからおかしくはないと考える人は、その良く言われる独立性の常識を疑う必要がありますが、ここでは議題にせず、費用を捻出する摩訶不思議なシステムだけに焦点を絞ります。

そのシステムのカラクリは、もしアメリカ政府が100ドルを必要とした場合、利子の付いた100ドル米国債(米財務省証券)をFRBに引き渡し、FRBから100ドル紙幣を受け取るようになっているのです。

つまり、政府がお金を新たに必要とすれば、FRBはただドル紙幣を印刷するだけで利息を巻き上げる権利を手にするわけです。

国の財政が赤字とかは関係なく、お金を刷れば刷るほどFRBは肥え太る仕組みになっているのです。

ご存知の通り、アメリカの財政赤字はとてつもない額で、直近のアメリカにおける地方予算を含めた国家予算の歳出は、1兆ドルほど歳入を上回っているので、単純に利率が5%だとしても、毎年500億ドル(1ドル100円として5兆円)もの金額がFRBの利益として確約されます。

過去の償還を含めると毎年莫大な金額になりますが、この本来払う必要のない利息を負担してきたのはアメリカ国民です。

さらに政策の決定は自由ですから、この利息を含め、市中に流通するドル分の米国債を意のままに操作でき、強大な権力を持っていることになります。

そのため、当然法案の成立も曰く付きでした。

1913年12月23日、多くの議員がクリスマス休暇で不在のところ、電撃的に法案は可決されました。

では、莫大な利息と、当時既に世界の大国であったアメリカの国家予算を誰が支配していたかですが、制度が発足した当初、実質的にFRBを管理していたのがニューヨーク連邦準備銀行であり、その株主は、


  • ナショナル・シティ・バンク
  • ファースト・ナショナル・バンク
  • チェース・ナショナル・バンク
  • マリーン・ナショナル・バンク・オブ・バッファロー
  • ナショナル・バンク・オブ・コマース


などの銀行であり、これらの銀行の株主は、一部のロックフェラー系を除けば、すべてがロスチャイルド系の銀行でした。

この法案は、ロスチャイルドがアメリカに送り込んだ代理人で、クーン・ローブ商会のユダヤ人ポール・ウォーバーグを中心に計画され、銀行家たちの傀儡であったウッドロウ・ウィルソン大統領が成立させました。

つまり、1913年の連邦準備法成立以降、アメリカの国家財政を握り、正当な理由のない利息をせしめてきたのが、ユダヤのロスチャイルドになります。





そもそもアメリカは建国当時から、中央銀行を巡って銀行家と対立してきたことは、独立宣言の起草に関わった第3代大統領トーマス・ジェファーソンの以下の言葉から分かります。


The Central Bank is an institution of the most deadly hostility existing against the principles and form of our Constitution. If the American people allow private banks to control the issuance of their currency, first by inflation and then by deflation, the banks and corporations that will grow up around them will deprive the people of all their property until their children will wake up homeless on the continent their fathers conquered.


中央銀行は、憲法の原則と形態に反して存在する最も致命的で敵対的な制度である。もし、アメリカ国民が民間銀行に通貨の発行権を許せば、まずはインフレ、それからデフレによって、銀行や企業は人々のすべての資産を奪って成長するだろう。 それは、子供たちが、彼らの父が征服した大陸でホームレスになるまで続くであろう。


この言葉のとおり、アメリカ合衆国憲法では、貨幣の鋳造は連邦議会の権限と定められ、中央銀行は違法なのです。

しかし、いつの時代でも目先の金に転ぶ人間は存在します。

そして、この危惧が現実のものとならないように、事前に阻止に動いた政治家は何人もいます。

特に有名なのが、第7代大統領のアンドリュー・ジャクソンで、当時の中央銀行であった第二合衆国銀行を潰すことに成功しました。

しかし、その後も国とロスチャイルドの対立は続きます。

歴代のアメリカ大統領で、在職時に暗殺されたのは4人ですが、そのうちの3人が中央銀行と敵対していました。


  • エイブラハム・リンカーン(第16代)
  • ジェームズ・ガーフィールド(第20代)


そしてもう一人の大統領は、言わずと知れた、

  • ジョン・F・ケネディ(第35代)

です。

ケネディは、利子の付かな政府紙幣(グリーンバック)を約43億ドル($4,292,893,815)市場に流通させました。

しかし、その半年後にダラスで暗殺されました。

ケネディ暗殺の真相は様々に憶測されていますが、日本のメディアは、NHKで組まれた特集を観れば分かるように、このFRBとの対立説を一切報道していません。

前述したジャクソンも暗殺未遂に遭っており、過去に殺された大統領の共通項であれば最も有力な説のはずですが、まったく取り上げておらず、これが何を意味するのか、少し頭を働かせれば誰でも分かります。

このFRB説に反対する論者の言い分は、ケネディが発行した政府紙幣とは、「連邦政府券の一定額を維持する」という過去の議会法に則ったに過ぎないとのことですが、ケネディは紙幣発行権をFRBから取り上げると言葉に残しており、他にもExecutive Order 11110に署名し、所有する銀に応じた銀証書を発行する権限を財務省に与えており、FRBの解体を視野に入れていました。

上述のとおり、国民が真面目に働いて生み出したお金から、利子として何もしていないユダヤ資本が掠めていく奇妙な制度ですから、ケネディは国民のことを第一に考え、将来を見据えていました。

しかし、暗殺により実現しませんでした。

暗殺された本当の原因は、多くの関係者が死を遂げているために闇の中ですが、後を継いだ副大統領のジョンソンは、速やかに政府紙幣を回収したと言われています。

そして、この事件を調査したウォーレン委員会が下した結論は、オズワルドの単独犯でした。

様々な不可解な状況から、アメリカ国民は疑惑の声を挙げましたが、その声を封じたのがCIAでした。

陰謀が存在するとの説を陰謀論としてレッテルを貼り、それ以上議論ができないように世論を仕向け、疑惑の拡散を防いだのです。

ごく普通に考えれば、事件にCIAが関与していたからこそ、火消しに迫られたとなります。

実際ケネディはCIAと対立し、解体すらも考慮しており、弟のロバートも、兄の暗殺の黒幕としてCIAを疑っています。

そして後に、CIAの隠蔽工作を示す証拠が見つかりました。

CIA上層部のヘルムズとアングルトンが、CIA工作員の一人であるハントについて、事件の当日ダラスにいたことを隠し、別の場所にいたアリバイを作る必要がある、と記したメモが発見されました。

また、事件前オズワルドがメキシコで、ソ連やキューバの人間と接触していた情報は、証拠のないCIAのでっち上げであることが分かりました。

さらに、2017年10月に、ケネディ暗殺に関する機密文書の公開が始まりましたが、結局CIAらの要請により全面公開が避けられました。

これが何を意味するかは、小学生でも解ける方程式です。

CIAが、暗殺に深く関与していたことを証明するもの以外の何ものでもありません。

ここまでの流れを普通に考えれば、CIAが黒幕そのものか、背後の組織から指示を受けたCIAが実行したかのどちらかです。

ケネディは、イスラエルの核開発にも厳しく反対していました。

中東のパワーバランスが崩れるとして、イスラエルの核施設へ査察団を送り込んでいます。

要するにケネディは、ユダヤ勢力にとって邪魔者だったのです。

米国のジャーナリスト、マイケル・コリンズ・ハイパー氏は、ケネディの暗殺を事前に知っていた人物として以下の人物を挙げています。

  • イスラエル政府首相 デーヴィッド・ベン・グリオン
  • イスラエル モサド暗殺部隊の長 ヤジク・シャミール
  • アメリカ CIA対敵諜報部の長 ジェームズ・アングルトン
  • アメリカ FBI長官 エドガー・フーバー
  • 犯罪シンジケートの頭目 メイヤー・ランスキー
  • シカゴ・マフィアのボス サム・ジャンカーナ

さらに、CIA工作員の5人を実名で挙げています。

他にも何名か記していますが、これらは証拠に基づき、確信を持って言えるとしています。

つまり、CIAはモサドと密接に関係し、イスラエルと直結するシオニストの謀略機関なのです。

(シオニストとは、パレスチナに大イスラエル帝国を建設し、さらには世界統一政府を目論む人間たち)

1981年のレーガン大統領暗殺未遂に関しても、事件が起きる前に、レーガンは連邦所得税の調査を行い、その大半がFRBの利払いに充てられていることを明るみにしたあとで起きています。

ここまでの流れでくれば、中央銀行と暗殺の因果関係を否定することはできず、ケネディ暗殺の黒幕が誰かはもう明らかです。

それは、シオニスト・ロスチャイルドです。

事件後3年間に、実行犯とされたオズワルドを初めとして、18人もの目撃者が死亡しています。

6人は射殺され、3人は交通事故で、2人は自殺で、1人は喉をかき切られ、もう1人は首を折られ、5人は自然死です。

さらに事件後20年で、実に103人もの関係者が殺害や不審死を遂げており、強大な力を持った組織が存在していることは明らかです。

陰謀の黒幕として挙げられた、マフィア、フランス系、CIA、反カストロ派キューバ人、軍産複合体、ジョンソン、ニクソン、FBI、各々で対応できるとは考えられず、これらを統べるだけの超国家的な組織と考えれば合点がいきます。

また普通に考えると、ケネディを確実に始末するのであればわざわざパレードの最中に狙撃しないはずであり、あの暗殺は公開処刑です。

ケネディはイスラエルと対立し、FRBにメスを入れる虎の尾を踏んだため、暗殺されたのです

さらに見せしめのため、公衆の面前で撃たれたのです。

そして、アメリカの歴代大統領で、政府紙幣を発行したにも関わらず、そのことで命を狙われなかった男がいます。

そうです、フランクリン・ルーズベルトで、彼はユダヤ人です。

ルーズベルトが実施した政府紙幣の発行は、1929年に起きた大恐慌を建て直すニューディール政策の一環でしたが、なぜ大恐慌が起きたのかが分からなければ、ニューディール政策の本当の意味は見えてきません。

ウォール街の大暴落に端を発した世界恐慌ですが、ことの直接の原因は、中央銀行が金融を引き締めたからです。

市中銀行から通貨を引き上げ、さらには信用創造(預金の何倍ものお金を貸し出すこと)を厳しく規制したため、街にお金がなくなり、物が売れなくなって不況になりました。

好景気のときの調節であれば分かりますが、このときFRBは極端な金融引き締めを行い、それを継続していたことが記録に残っており、1929年から1932年の株価の下落率は、なんと89、5%です。

積極的な財政出動を行えば、このような下降線を描くことはあり得ません。

では、なぜロスチャイルドを中心とした銀行家たちは、故意とも言える大恐慌を起こしたのでしょうか?

当然ですが、下落を知っていた銀行家たちは、暴落前に株を売り逃げているのですが、株や不動産の値が極端にまで下がれば、金を持っている人間のすることは一つしかありません。

そうです、儲けるために、株や不動産を買い漁ることです。

ユダヤロスチャイルドは、アメリカの資産を根こそぎ奪うため、大恐慌を引き起こしたのです。

このときにアメリカは、粗方ユダヤの手に落ちたのです。

ジェファーソンの言葉が、現実のものとなってしまったのです。

インフレとデフレによって資産を奪う。

このジェファーソンの言葉どおり、その前の好況も意図的に大きくされたと考えられます。

当時は金本位制度ですから、金の裏付けがないお札を勝手に刷るわけにはいきませんが、銀行は預金の何倍ものお金を貸す信用創造を行っています。

1万円の預金に対して10万円を貸し、それを12万、15万と増やしていけば当然バブルになり、その12万、15万も更なる富を生んでいきます。

そして、銀行は実体のないお金を貸す代わりに、土地などの実物資産を担保に取っており、景気の崩壊によって無から有を奪い取ることができるのです。

よって、その市中銀行を采配する中央銀行を握られることは、致命的なのです。

この大恐慌によって、アメリカの建国以来、愛国的な指導者が命を賭して守ろうとしてきた闘いに敗れたのです。

ここまできて、ようやくニューディール政策の本当の意味が見えてきます。

乗っ取ったアメリカが死んでしまえば、寄生体のユダヤも死んでしまうので、次は肥え太らせなければなりません。

ルーズベルトにはアメリカを立て直す役割が与えられ、そのときの財政顧問は、FRBを創設したポール・ウォーバーグの息子であるジェームズ・ウォーバーグが就いています。

もちろん彼もユダヤ人です。

そして、ルーズベルトは国民の金を合法的に没収し、金本位制度から管理通貨制度に移行させ、政府紙幣を発行しました。

つまり、政府紙幣は不況に有効であり、利子を取らないことはもちろんですが、国家の借金が膨らむこともありません。

中央銀行の独立性だとか、インフレが危険だなどと言うのは、銀行家が中央銀行を支配する口実に過ぎないのです。

そしてアメリカは経済を回復させ、更なる大国となりましたが、ルーズベルトが最後に行なった仕上げは、第二次世界大戦でした。

ルーズベルトは、数々の状況証拠から戦争を強く望んでいたことは確かです。

同じくロスチャイルドの傀儡であったウィルソンも、世論の圧倒的な反対にも関わらず、最終的にアメリカを第一次世界大戦に導きました。

ウィルソンもルーズベルトと同じで、両親のウォールソンという名からドイツ系ユダヤ人だと言われ、背後のユダヤ金融のために忠実に働いていただけだとされていますが、なぜ銀行家たちは戦争を望んだのでしょうか?

それは、大戦とはスクラップアンドビルドの繰り返しであり、国家は莫大な戦費を負担するため、関係する企業は当然儲かりますが、一番儲けを手にするのは、戦争に参加する国家や企業に金を貸す国際金融家たちだからです

そして、戦後その借金を口実に国家へと介入し、乗っ取る算段を進められるからです。

また、第二次大戦へと突き進む世論が日本で盛り上がった背景に、昭和恐慌で疲弊した農村や職にあぶれた者たちの不満があったように、あの故意に起こした世界恐慌とは、過激な世論を形成するためでもあったことが分かります。

ただし戦争には相手が必要で、儲けのために長引かせるには、相応の敵がいなければなりません。

では、ユダヤ資本がナチスドイツに行なったことは後述するとして、アメリカは、連邦準備制度が設立されてからロスチャイルドに財政を握られ、その内情は一切隠蔽されてきました。

現在連邦準備制度のHPを見ると、バランスシートは公開されており、純利益も米財務省に返却していることになっていますが、前FRB議長のイエレン、その前の議長・バーナンキ、さらにその前の議長・グリーンスパンがすべてユダヤ人であるように、アメリカの要職はシオニストのユダヤ人が占め、今もロスチャイルドの支配が続いているのです。





一方、アメリカで大きな影響力を持つと言われるロックフェラー家はどうなのでしょうか?

2017年に亡くなった当主のデイヴィッド・ロックフェラーは、長年に渡り、米国の影の政府と呼ばれるCFR(外交問題評議会)の代表を務めていました。

また、スタンダード石油やチェースマンハッタン銀行の流れを汲む、エクソンモービルやJPモルガンチェース銀行など多数の大企業を傘下に抱え、何かとロスチャイルドと比較されるWASPホワイト・アングロサクソン・プロテスタント)の代表ですが、ところがどっこい対立など一切ないことが過去に判明したことがありました。

それは1974年のことです。

デイヴィッドの兄であるネルソン・ロックフェラーが、ニクソン失脚に伴って昇格したフォード大統領により、副大統領に指名されました。

そのとき、個人資産の公表を求められました。

そして、一応公表するにはしたのですが、なんと所有不動産はなし、不動産税も払っていないとのことでした。

ネルソンはそれが脱税でないことを説明する必要に迫られ、米上院委員会で答弁することになりました。

そのときの回答がなんと、資産はロックフェラービルに構えているロスチャイルドの代理人が管理しているので分からない、でした。

この代理人とは、クーン・ローブ商会のリチャードソン・ティルワースのことであり、この会社は前述したように、連邦準備制度の設立に深く関わったポール・ウォーバーグとジェイコブ・シフが過去に代表を務めていました。

つまり、ロックフェラー家の首根っこは、ロスチャイルドに握られていることが判明してしまいました。

これは議会の記録に残っている事実です。

ユダヤ対ワスプ、欧州対米国、伝統対新興などと比較される両者ですが、なんのことはないロックフェラーは単なるフロント財閥であり、ロスチャイルドの使用人に過ぎなかったのです。

ロックフェラーが一代で財を築けたのも、ロスチャイルドの資本と後押しがあったからなのです。

同じように、モルガン、ハリマン、カーネギーらもロスチャイルドの資金によって成り上がっており、ユダヤの団結力の強さや、金を掴んで裏切られる場合を考えると、皆同じユダヤ系である可能性が出てきます。

ゲイリーアレンといったジャーナリストやマルコム・スターンといった歴史家によると、ロックフェラー家はスペイン系ユダヤの出であるとされています。

ルーズベルトがローゼンフェルトから改姓し、ウィルソンがウォールソンから改姓しているように、ロックフェラーも、もともとロッケンヴェルダーという名のユダヤ系であるとされ、実際アメリカでは、多くのユダヤ人が出自を隠しています。

その理由は、選民思想や金への執着により、嫌われていることを知っているからです。

スタンダード石油がアメリカでシェアを握る過程において、相当極悪非道な手を使い、ライバルを蹴落としてきたことは事実です。

ただでさえ市民から反発がありましたが、その代表がユダヤ系であったなら、収拾がつかなかったであろうといいます。

歴史的に見ても、ザビエルのような隠れユダヤ教徒のマラーノが大勢おり、現代でも周囲との軋轢を避けるため、表面上キリスト教を信仰している人もいます。

ロックフェラーだけでなく、ブッシュやクリントンといった歴代の大統領も、多くが出自を隠したユダヤ人だと暴かれています。

ブッシュ家はチェコから移民したユダヤ系でビル・クリントンはウィンスロップ・ロックフェラーの隠し子と言われており、世界一の超大国アメリカはWASPの国などではなく、中央銀行も含めてユダヤに支配されているのです。

この、アメリカがユダヤ資本に支配されているという事実を知らなければ、イスラエルに莫大な支援をしてきた過去を含め、世界で起こる出来事の真相が全く見えてきません。

では、アメリカがロスチャイルドの支配下だとしても、東側の共産諸国は手中に収めていないと言う人がいるでしょう。

1917年にロシア革命が起きましたが、中心人物のレーニンとトロツキーに二千万ドルの支援をした人物がいます。

それは、クーン・ローブ商会の共同代表であるユダヤ人のジェイコブ・シフであり、ここでもまたロスチャイルドの代理人が出てきます。

そもそも、共産主義を唱えたマルクスもユダヤ人で、トロツキーもユダヤ人で、レーニンもユダヤの血が入っています。

事実、革命成立後の政権は、八割五分がユダヤ人であったとプーチンは述べており、ロマノフ王朝はユダヤに倒されたと、今ロシアでは教育しています。

そして、レーニンの死後に権力を奪ったスターリンも、本人はグルジア人ともユダヤ人とも言われていますが、妻は三人ともユダヤ人で、所詮は背後にいるユダヤ権力の傀儡で、争いはコップの中の嵐に過ぎなかったのです。

またスターリンは独裁ではなく、ベリヤやカガノーヴィチら側近のユダヤ人に監視されており、最後はユダヤ奥の院に抵抗したために毒殺されたと言われています。

チャーチルも、母親がニューヨーク・タイムズの社主である富豪のユダヤ系で、英国ロスチャイルドの当主ヴィクター・ロスチャイルドと懇意にしており、軍備の拡大を図りました。

そしてナチスドイツも、あのFRBを創設したポール・ウォーバーグの兄であるマックス・ウォーバーグ(マックス・ヴァールブルク)を中心に、ロンドンのシティやNYのウォール街などユダヤ資本の援助によって組織を拡大しています。

また戦時中は、ロスチャイルド系のロイヤル・ダッチ・シェルが管理するバクー油田から、石油を供給されていました。

さらにナチスの総統ヒトラーは、戦争を長引かせるような、敢えて負けたり止めを刺さない奇妙な戦術をいくつも取っています。


  • 英仏軍をダンケルクの海岸に追い詰めながらも、突然ドイツ軍に撤退を命令したダンケルクの奇跡 
  • バトルオブブリテンで、イギリス空軍を壊滅寸前まで追い詰めながら、標的目標を空軍基地から都市へと変更し、英国空軍に立ち直るきっかけを与えたこと
  • フランスを落とし、イギリス海峡にドイツ軍が集結し、上陸用船艇の準備までできていたにも関わらず、イギリスへの上陸命令を出さなかったこと
  • 北アフリカ戦線で、スエズ運河を占領すればイギリス軍の補給路を断てたにも関わらず、ロンメル率いるアフリカ軍を支援しなかったこと
  • ソ連と戦ったスターリングラードでの防寒衣の不携帯 
  • ソ連との白ロシア作戦で、中央軍集団への増援要請に難色を示し、撤退も認めず、中央軍集団を壊滅させたこと
  • 連合軍のノルマンディー上陸作戦で、何ら対策を取らなかったこと
  • 大戦末期の最終兵器であったV2ロケットの攻撃中止


こんな作戦命令を出していれば、当然旗下の将兵から反発を喰らうはずで、大戦末期にヒトラーへの暗殺が企てられますが、失敗に終わります。

これらヒトラーの下した戦略で、決定的に不可解だったのは、大戦初期の1941年12月11日に、イギリスとソ連を敵に回しながらアメリカへ宣戦布告したことです。

どう逆立ちしても、勝つための戦略ではありません。

また、ユダヤ人マックス・ウォーバーグは迫害されていませんし、ウィーンのルイス・ロスチャイルドも、ナチの親衛隊に見つかって逮捕されますが、収容先が豪華なホテルに変わり、最後は釈放され、資産も奪われてはいません。

なぜユダヤの大物が虐殺されていないのでしょうか?

ホロコーストとは一体なんだったのでしょうか?

フランスのロベール・フォーリソン教授が命を賭けて証明したように、600万ものユダヤ人が虐殺された証拠や、ガス室として設計された部屋の証拠はないのです。

もちろんナチスに殺されたユダヤ人は大勢いましたが、死亡原因のほとんどが収容所で発生したチフスや飢餓なのです。

要するにホロコーストとは、イスラエルを建国するための喧伝だったのです。

世界中の涙を誘ったアンネの日記も、当時存在していなかったボールペンで書かれており、筆跡も全く違う捏造であり、こちらもホロコースト同様に、同情を集めるための策略だったのです。

ちなみに、ヒトラーがユダヤ虐殺を命じた書類はどこにもありませんが、欧州に根付いたユダヤ人を追い出したことは事実であり、イスラエルに流れていったことは言うまでもありません。

そして、そのユダヤ殲滅の首謀者として汚名を背負ったヒトラーは、祖母マリア・アンナがロスチャイルド家で家政婦をしていた関係から、ロスチャイルドの血を引く孫だとの証言が多く残っているのです。

実際ヒトラーの父アイロスは私生児として生まれ、不明である父親は、アンセルム・ソロモン・ロスチャイルド、バロン・ロスチャイルド、ネイサン・マイヤー・ロスチャイルドのどれかだと言われています。

これが事実であれば、すべての辻褄が合います。

要するにヒトラーは、戦線を拡大させるだけさせ、さらには戦争を長引かせ、最終的に負けるために戦っていたのです。

後世の美談である、イギリスの天才数学者チューリングが、ナチスの暗号エニグマを解読したことで国が救われたなどと言うのは与太話に過ぎず、チャーチルが救国の英雄という伝説も誇張どころか嘘なのです。

また、エヴァ・ブラウンとの自決も嘘であり、ヒトラーとされた遺体は明らかに違う人物であり、戦後FBIがアルゼンチンに調査へ訪れ、またCIAの機密文書にも残されているように、Uボートで南米に渡って静かに余生を送ったとされ、晩年の写真も残されています。

ナチ秘密警察のアドルフ・アイヒマンや、アウシュビッツ強制収容所で勤務していた医師ヨーゼフ・メレンゲや、トレブリンカ収容所長フランツ・シュタングルなどの大物を含め、数千人のナチス党員が南米に逃れているように、ヒトラーも同じように匿われていたのでしょう。

ナチスの主要人物ラインハルト・ゲーレンが、戦後アメリカに協力して生き延び「ゲーレン機関」を創設できたのはCIAのアレン・ダレスが関係していたからとされ、FBIのファイルでは、ヒトラーの逃亡にCIAの前身OSS時代のアレン・ダレスの手引きがあった可能性が指摘されています。FBI Records the vault   Adolf Hitler

アレン・ダレスは後にCIAの長官となり、ケネディ暗殺を調査したウォーレン委員会の調査員となり、オズワルドの単独犯という結論を下しており、ここで全てが繋がります。





ナチス党員の逃亡には、ローマ教皇ピウス12世をはじめとしたカトリック関係者が関わっており、OSSだけでなく、随所に配置された多くの工作員が協力してきたのです。

つまり、ナチスはロスチャイルドによって育ち、ロスチャイルドによって戦争が継続できたのであり、戦後の保護まで約束されていたのです。

以上の経過と、ナチスの数々の不可解な作戦を考えれば、第二次世界大戦が全くの茶番劇であり、国際金融資本が裏でソロバンを弾きながら、多くの兵士が死地に送られ、おびただしい無辜の民が命を落としていったのです。

20世紀には、ロスチャイルド家の勢力が衰退していたというのは偽情報であり、アメリカさえも支配下に置いていたのです。

また、この戦争の目的の一つに、ユダヤが強敵と見なしたゲルマン民族と大和民族の徹底的な壊滅がありました。

国土の荒廃だけでなく、戦後数十年を経た現在でも、未だに両国民は捏造されたホロコーストと南京大虐殺で自尊心を傷つけられ、国連憲章の敵国条項も削除には至っておらず、駐留米軍の人員も突出しています。

さらに別なものとして、第三次世界大戦への種を植え付ける目的がありました。

イスラエルの建国でパレスチナとの対立を創り、他にも南北朝鮮、東西ドイツ、共産主義と資本主義の対立をも生み出しました。

中国共産党が大陸で覇権を握ることができたのはアメリカのおかげです。

戦前は国民党を支援していたアメリカですが、戦後乗り込んできたジョージ・マーシャル国務長官は、なぜか毛沢東を支援したのです。

このことを、戦後ジョセフ・マッカーシーが糾弾し、一連の赤狩りからコミンテルンの陰謀と解釈されていますが、大局的に捉えればユダヤの陰謀ですべて理解できるのです。

つまり、東西冷戦の真相とは、あえて対立を創り、軍産複合体が儲かる仕組みと戦争の火種を植え込むためのやらせだったのです。

イスラエル建国に関しては、始まりのバルフォア宣言が、1917年に英国外相のバルフォアがライオネル・ロスチャイルドに宛てた書簡であり、その後はフランスのエドモンド・ロスチャイルドが莫大な資金を援助して計画を進め、大戦後に多くの反対があったにもかかわらず、パレスチナ分割決議を国連で認めさせました。

アラブ人にとっては、ユダヤ人がいつのまにか入植し、自分たちは追い出され、勝手に国を作られてしまったのであり、そんな無法行為を認めさせるだけの政治力が世界中にあったということです。

そもそも、国際連合の原語はUnited Nationsであり、連合国です。

また、ヨーロッパ各国には、ホロコーストを否定するだけで罪に問われる馬鹿げた法律があり、これも尋常ならざる政治力が存在していることの証です。

その力の源泉は、各国にいるロスチャイルドの代理人たちや金です。

ルーズベルトの後を継いだトルーマンも、名前にソロモンのSを使用するユダヤ人だと暴かれており、イスラエル建国に難色を示したのはポーズだと言われ、最終的に同意しています。

このようにロスチャイルドは、裏切らない同胞のユダヤ人を各国に送り込み、富を惜しみ無く使い、下部組織であるフリーメイソン等を駆使し、協力者を張り巡らせ、時に暗殺も企て、傀儡政権を擁立し、中央銀行を支配し、次第にその国を手中に収めていくやり方を、世界各国で繰り返してきました。

日本も例外ではなく、明治維新で官軍を裏から支援したグラバーはジャーディン・マセソン商会に属し、この会社を経営するサッスーン財閥はユダヤ系であり、ロスチャイルドと血縁関係があります。

ペリーもまたフリーメイソンのユダヤ人であり、ペリーの娘婿であるオーガスト・ベルモントから、こちらもロスチャイルドに繋がります。

要するに右で脅しを掛けながら、左で嗾(けしか)けていたということになります。

そして維新後にすんなり中央銀行が設立されてしまい、日露戦争では、ここでも登場するユダヤ人のジェイコブ・シフにお金を借り、ユダヤの天敵ロマノフ王朝を倒すために利用され、第二次世界大戦に至る過程でシオニストの協力者は増えていきました。

日露戦争後、一時は小村寿太郎がフリーメイソンへの入会禁止令を出したものの、徐々に工作員は増えていき、開戦時にスパイとして疑われているのは、


言わずもがなの吉田茂らヨハンセングループ

満州でアヘンの元締めを務め、戦前からロックフェラー系のシティバンク重役と懇意にしていた、岸信介ら朝鮮部落と言われる田布施の面々

軍事目標もなく地上部隊とも連携せず、1万人もの民間人死者を出した重慶無差別爆撃を行いながら、なぜか戦犯を逃れた米内光政や井上成美

戦略価値のない真珠湾攻撃を脅しのような形で認めさせ、しかも空母のいない時に真珠湾を攻撃し、ミッドウェー海戦でも空母を守らず後方に待機するなど愚劣な作戦を行った山本五十六

真珠湾攻撃で石油タンクや修理ドッグを叩かず、再攻を具申する山口少将らを無視して撤収させ、ミッドウェー海戦でも即時攻撃を主張する山口を無視した南雲忠一

レイテ沖海戦での「謎の反転」など、多くの不可解な作戦を遂行した栗田健男

宣戦布告を故意に遅らせながら、戦後アメリカから処罰もされず出世した駐米大使の野村吉三郎、井口貞夫参事官、奥村勝蔵書記官



などであり、多くが海軍の軍人ですが、他にも多くの人間が敵と内通し、利敵行為をしていたと疑われています。

一般的に、日本が対米戦を決意したのは、過酷な要求であったハル・ノートとされていますが、これを作成したのは、ソ連のスパイである前にユダヤ人であったハリー・デクスター・ホワイトです。

そして真珠湾攻撃は、海軍軍令部の強い反対を山本五十六は押し切ったにも関わらず中途半端な攻撃しかせず、しかも当日、日本機動部隊が安全に真珠湾へ辿り着くように、米海軍作戦本部は米太平洋艦隊の航路をトレス海峡に限定する命令を出しており、さらに現場には老朽艦のみで空母が一隻もおらず、また攻撃されやすいよう数珠繋ぎで戦艦が停泊し、しかも湾は浅瀬のためすぐに修理されて戦線に復帰していることから、全てがお互い合意の上で行われた攻撃であり、裏で通じていたと考えられます。

また日本は、大東亜戦争中、アメリカの企業ディロン・リードから金を借りて戦っており、この会社はベルモント商会が経営し、その創業者は、ロスチャイルドの代理人オーガスト・ベルモントなのです。

さらに、南方の石油は量質ともに当てが外れ、当時の技術でようやく精製したとしてもタンカーがなく、さらには兵站の概念が乏しかった日本はことごとく通商が破壊されていたにも関わらず、4年もの長い間石油を調達していました。

それは、アメリカがパナマ船籍に売り付けた石油を、日本の帝国水産が魚の購入を偽装して買い付けていたからです。

そこで工作活動をしていたのが、これでもかと美談で語られている、帝国水産の理事であった白洲次郎です。

彼は、自身の署名をジョン・シラスとし、日本人の両親と全く似ていない彫りの深い顔立ちから、ウォーバーグ家の誰かの庶子と言われています。

白洲について、戦後「従順ならざる日本人」だと語られることになったエピソードである、昭和天皇のクリスマスプレゼントをぞんざいに扱ったマッカーサーを叱る話も、当時の面会記録に残されていないことから創作だと言われています。

また白洲は、戦後日本が独立国として認められることとなったサンフランシコ講和条約において、英文の言い回しを誤魔化して日本語訳させ、日本を真の独立国として認めていないアメリカ側の意図を押し通す役割を果たしています。

従順ならざる日本人であれば、この条文を突っぱねるか書き直させるはずです。

つまり彼は、戦前も戦後もスパイ・吉田茂のヨハンセングループに属していた単なる一人に過ぎず、戦時中は戦争を長引かせて国際金融資本を儲けさせる目的で、アメリカからの物資の調達に関わっていたのです。

このように、日本も第二次世界大戦の茶番に関与しており、そして徹底的に破壊された戦後は、ヨハンセングループを筆頭にシオニストの直結機関であるCIAのスパイたちを中心に国造りが行われ、そこから徐々に創価や統一の朝鮮部隊に侵食されていき、いわゆる少数民族に国を統治させるマイノリティー支配が確立されていきました。

また、情報の重要性に気付いていた彼らは、いち早く通信社を設立しました。

19世紀に創業されたフランスのアヴァス、ドイツのヴォルフ、イギリスのロイターはすべてユダヤ系が創業者です。

そして、現在世界最大の通信社であるアメリカのAP通信は、ロイターが設立した会社です。

AP、ロイター、前身がアヴァスであるAFPの世界三大通信社は、全てユダヤが関係しています。

アメリカのメディアやハリウッドがユダヤ系で占められているのは有名ですが、世界の情報源を握っているのもユダヤなのです。

そして日本も、戦後設立された共同通信と時事通信は電通と関係が深く、今現在、広告枠を抑えることで各メディアに支配力を及ぼす電通は、A級戦犯で囚われたものの解放された里見甫と、公職追放を逃してもらった四代社長吉田秀雄により、GHQの支配のもとで組織を拡大していきました。

そのGHQは、マッカーサーがフリーメイソンであり日本国憲法の草案を作成したケーディスら多くのユダヤ人が占めており、ユダヤ世界権力の意向で動いていました。

その証拠に、GHQが行った焚書の中に、米英アングロサクソンの背後にいる、国際ユダヤ金融を的確に捉えた書籍の「新聞とユダヤ人」や、ユダヤを中心とした秘密結社を分析した「思想戦と国際秘密結社」が入っていたことからも分かります。

これらの実行指揮と戦後の日本を決定付けたのは、G2部長のチャールズ・ウィロビー少将だと言われていますが、GHQは、厳しい検閲と焚書によって、アメリカだけでなくユダヤへの情報統制も行いました。

このように、ユダヤは各国のメディアを掌握し、情報を操作し、またユダヤに対する批判を反ユダヤ主義であるとして圧力を掛け、ユダヤ陰謀論だとして言論を打ち切り、ときに同祖論を使い、声が大きくなることを防いできました。

ただし、反シオニズム、反ロスチャイルドのユダヤ人が大勢いることを忘れてはなりません。

いま主流を占めているユダヤ系は、過去にユダヤ教に改宗したトルコ系の白人で、7世紀東欧に存在したハザール王国の末裔のアシュケナージユダヤと呼ばれる人たちです。

彼らの中にも、パレスチナの虐殺など横暴に反対している人々は大勢おり、さらに本来のユダヤ人、つまり旧約聖書に登場する顔の黒いアラブ系で、スファラディユダヤと呼ばれる人々は二級市民として不遇を囲っており、多くがシオニズムに反対しています。

また、ロスチャイルドやロックフェラー一族の中でも、本家や分家で意見の相違があったり、正常な判断を下す者も存在し、必ずしも一枚岩ではないようですが、そのような批判の声は圧倒的な勢力にかき消され、世界の大半を手に入れてしまったのです。

現在のドイツ首相アンゲラ・メルケルは、ヒトラーと顔のパーツがそっくりであることから、南米で暮らしていたヒトラーが晩年に作った子供だと一部では言われているものの、その信憑性は確かではありませんが、ドイツ首相メルケル、イギリス首相メイ、リトアニア大統領グリバウスカイテの三人が、幼い頃一緒に写っている写真があります。




米国著作権法107条 Fair Use


幼い三人の顔見知りが、将来三人とも国の指導者になる確率とは、一体どれぐらいになるのでしょうか?

この写真を単なる偶然だと一笑に付すことはできません。

要するに支配層は、自分たちの思い通りになるコマを準備し、洗脳しやすい幼少期から教育しているのです。

そして、この写真は流出してしまいましたが、陰謀は表に出てこないから陰謀になるのです。

ハインリッヒの法則という労働災害の発生確率を表した有名な指標があります。

1件の重大事故の背後には、29件の軽微な事故と、300件の事故に至らないヒヤリ・ハットが存在するというもので、これを陰謀に当てはめると、よく分かるはずです。

表に出てくる陰謀の背後には、同じように数百件の陰謀が隠れ、その表に出たものでさえ、都合よく誤魔化されるのです。


元CIAのロック・ジョンソン氏が証言しているように、米国は他国への選挙介入を数多く行っており、カーネギーメロン大学のドブ・レービン氏の調査では、1946年から2000年にかけての選挙介入の数は81回と算出され、またプーチン大統領は、世界で起きているテロ攻撃の95%はCIAに指揮されていると語っているほどです。


こんな陰謀が成功してしまう理由は、金や地位になびかない人間は少数であり、それが駄目ならハニートラップや薬物で陥落して秘密を握り、さらには暴力をちらつかせれば、ほとんどの人間が屈してしまうからです。

それでも彼らに反対する政治家は出てきますが、自民党の経世会のように工作されて短命政権で終わり、自民党の清和会のように忠実な政権が国政を舵取りしていきます。

南米では、ベネズエラのチャベスら多くの反米指導者が不自然な癌を次々と発症し、表舞台から降りていきました。

この裏で暗躍しているのは、CIAといった政府系の工作員だけでなく、エコノミック・ヒットマンと呼ばれる一流コンサルティング会社のエコノミストを装った工作員なども含まれ、当然各国には、彼らの手足となって働く忠実な工作員が大勢存在します。

そして今の世界は、下部組織であるフリーメイソンと、その上の秘密結社である300人委員会と13人評議会のイルミナティによって運営されていると言われています。

そんなことが分かったとしても、何もすることはできない、とある人は言うかもしれません。

また、誰が世界を支配しようと庶民には関係なく、身の回りのことを考えるだけで精一杯である、と言うかもしれません。

しかし、そうではありません。

戦争に駆り出されるのは、 いつの時代も未来のある若者です。

そして、真っ先に命を落とすのは、か弱い子供たちです。

戦争や紛争がなくとも、シオニストが擁護する企業は、人々の生活や安全を脅かしています。

そして、彼らが最終的に目指す新世界秩序(NWO)は、愛を否定した悲惨な管理社会です。

シェイクスピアがベニスの商人で描いた、ユダヤ人シャイロックのような、単なる強欲な金貸しではありません。

子供たちを生け贄にし、悪魔に捧げるような狂った人間たちなのです。

911のやらせ飛行機突入や311の人工地震を見れば、良心の欠片もない奴らだと分かるはずです。

じゃあそんな勢力が力を持っていて、手の施しようがあるの?

どうせ世の中は変わらないでしょ、と言う人もいるでしょう。

確かに、我々一人一人の力は弱いかもしれません。

しかし、まずは真実を知ることです。

日本の安倍晋三は、残念ながら保守の仮面を被ったシオニストの下僕です。

安倍自民が参加を決め、トランプ大統領が見送ったTPPは、行く行くは国家という枠組みが破壊され、一部の多国籍企業だけが儲かる仕組みであり、安倍政権が行っている様々な政策を、支配層が目論む以下の観点からみるとよく分かります。


  • 日本の大企業の株を所有するユダヤ資本とアメリカの巨大なユダヤ系企業を儲けさせる 
  • 人口を減らした徹底的な管理社会 
  • グローバリゼーションという生易しい言葉ではない世界統一政府


裁量労働制、派遣法改悪、種子法の廃止、水道民営化、マイナンバー、共謀罪、移民政策緩和など様々な政策は以上の三点に集約され、日本国民のことなど一切考えていないのが分かります。

そして極めつけの憲法改正は、戦後レジームからの脱却ではなく戦争への準備です。

GHQに押し付けられた憲法など破棄するべきですが、いま改正して交戦権を認めたら、自衛隊がディープステート側の戦争屋に付き合わされるだけです。

戦争は巨大なビジネスかつ人口削減です。

安倍はナショナリストなどではなく、シオニストの操り人形です。

彼の家系は、父親の安倍晋太郎が戸籍を乗っ取った背乗りと言われており、国を売る家系に生まれ、国民を不幸にすることを宿命づけられた可哀想な人間であり、本当は一番に救ってあげなければなりません。


イエスはゴルゴダの丘で、十字架に張り付けられながらこう言いました。


父よ、彼らをお赦しください。彼らは、何をしているのか自分で分からないのです


恐らく、タヴィストック洗脳研究所などで徹底的に良心を破壊され、忠実に働くよう思想を植え付けられているのでしょう。

本当は愛を与え、助けてあげなくてはなりませんが、泣いて馬謖を斬らなければ、腐りきった日本の再生はないでしょう。

とにかく真実を知ることが先決ですが、ネットの検索で上位に上がってくる陰謀関連のサイトは、ほぼ偽情報が混じっています。

その証拠は次の記事に書き記しています。アメリカが軍事技術であるインターネットを民間に開放した二つの理由

また、支配層は爬虫類人間やレプティリアンであるとか、その混血であるといった情報も、陰謀を撹乱するためのディスインフォメーションでしょう。

そんな昔から人類の支配を目論んでいたら、とっくに完成しているはずだからです。

とにかく真実を知り、少しずつ声を挙げていくことで、きっと日本や世界は変わっていくはずです。






参考図書

ケネディとユダヤの秘密戦争 (発掘!アメリカの嘘) マイケル・コリンズ・パイパー 成甲書房

民間が所有する中央銀行 主権を奪われた国家アメリカの悲劇 ユースタス・マリンズ 秀麗社

シオン長老の議定書 四王天 延孝 (翻訳), 太田 龍 (翻訳)  成甲書房

悪魔が支配する悲劇の超大国アメリカ 国家の主要ポストはすべてユダヤ人 太田龍 第一企画出版

白洲次郎の嘘 日本の属国化を背負った「売国者ジョン」 鬼塚英昭 成甲書房

新版 300人委員会 支配される世界 ジョン・コールマン 成甲書房

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