2018/01/08

在特会と日本第一党の正体と目的を暴く  GHQが企んだ分断統治と間接統治







在特会 偽装保守 似非右翼


在日特権を許さない市民の会、略して在特会という組織があります。

戦後、在日朝鮮人が声高に叫んできた強制連行が嘘であり、単に密入国してきたことが明るみにされ、さらには日本で過大な権利を要求する姿に対し、大人しい日本人も怒りの声を挙げ始めました。





2chや阿修羅などを筆頭としたネットの世界では、過去の朝鮮進駐軍や、現在の隠された事実が様々に炙り出され、広く情報が共有されていきました。

また某巨大掲示板において、日本人に対する具体的な殺人予告を行う医師などが登場する中で、在特会という組織は出てきました。

彼らは行動する保守として、在日特権を擁護する役所に押し掛けたり、反日活動を支持する企業に抗議をしたり、新大久保で大規模なデモを敢行したりと、差別の名のもとにタブー視されてきた在日問題に対し、派手な活動で切り込んでいきました。

その中で特に語られるのが、前会長である桜井誠氏のマイクパフォーマンスであり、小気味よく聴衆を扇動する姿が注目を引き、着実に会員数を伸ばしていきました。

ただ、特権の廃止や出て行けまではいいとしても、殺せといった過激な言葉も飛び出し、賛否両論が巻き起こっています。

その勢い余った言葉は、問題を広く知らしめるためであり、日本のことを想うがためであり、やむにやまれぬ想いから出てきていると多くの人は考えており、私もそう思っていました。

しかし、あるとき奇妙なことに気がつきました。

それは、有名なブロガーであるイケダハヤト氏が、在特会のことを誉めていたのです。

普段政治的な発言をしない彼が、朝鮮人を殺せ、罪のない子供までも殺せ、皆殺しにしろ、と公言して憚らない団体への支持をしていたのです。

さらにその記事は、my日本という別の保守系団体をけなしている内容で、匿名であることを槍玉に挙げていました。

しかし、桜井氏の本名は高田誠のため、この批判は的外れです。

後にこのイケダ氏の記事を確認すると、まずいと感じたのか指摘をされたのか分かりませんが、在特会への擁護は消され、少し内容が足された上で、my日本への誹謗が増した文章に書き換えられていました。

その書き加えられた内容は、被害者意識に対する中傷で、弱者に甘んじているとして、my日本を辛辣(しんらつ)に批判しています。

弱者に甘んじている状態とは、生活保護を貰いながら額に文句を言ったり、パチンコに行ったりする人間のことです。

政治とは、国家における所得の再分配が主な役割である以上、弱者が声を上げることこそ重要です。

小泉純一郎は、朝鮮総連の下部組織である朝銀に1兆円以上の税金を投入していますが、北朝鮮の核ミサイル開発に流れた血税の使い道として、正しかったのでしょうか?

さらに小泉は、ブッシュの大儀なきイラク戦争にも参加を表明し、約40兆円もの米国債を購入することで戦費を負担しています。

これも当然日本国民の税金ですが、他に使い道はなかったのでしょうか?

そして、世の中を変えるのに匿名か実名かは関係なく、まず声を上げることが大切であり、弱者だからこそ実名を出せないことが多いのです。

イケダ氏は、フリーライターである自身の立場から、いつ弱者に転じるかも分からず、そういう自覚は社会参加の態度を変えると述べています。

そして、税金の支払いは誰かのためでなく自分へのリスクヘッジだとも述べています。

これは明らかに言っていることが真逆です。

仏教の始祖である釈尊は、人の性格や能力によって説く内容変えました。

これは対機説法と呼ばれるものですが、このイケダ氏の記事には当てはまりません。

どんな状態でも、自分の属する社会をより良くしていこう、社会に参加していこうとする態度は、民主主義を成り立たせる上で大事なことです。

そして、my日本とは、在特会とは違い、過激な団体ではありません。

では、なぜイケダ氏が、言い掛かりのような説でmy日本を貶し、在特会を擁護するような記事を書いたのか考察していきたいと思います。

彼は以前、自身のブログにWordPressを使用していましたが、あるときを境にライブドアブログに変更しました。

Livedoor Blogに特長がないわけではありませんが、スマホ表示の広告が外せないため、ブログで稼ぐことを考えれば真っ先に除外されます。

イケダ氏のようにページビューが多ければ、ますます損をするばかりであり、ましてやブログで食べている彼にとって、この変更はどうみても裏があると考えられます。

それがお金なのか、他の要因なのかは分かりませんが、イケダ氏が広告塔として起用されたとみるのが普通でしょう。

同じく女性の有名ブロガーである、はあちゅう氏もライブドアブログを使用しています。

ライブドアは、堀江貴文氏が逮捕された後、韓国の企業であるLINE株式会社が買収して経営しています。

まずここで、イケダ氏と韓国が繋がります。

そしてこのイケダ氏の記事は、「my日本」とGoogleで検索すると、3番目に表示されます。

内容が乏しく、字数の少なかった変更する前の記事でさえ、3番目に表示されていました。

なぜ、こんな記事が検索の上位に表示されるのでしょうか?

普段ネットを利用している方は気付いていると思いますが、NAVERまとめの記事が、GoogleでもYahoo!でも必ず検索の上位に上がってきます。

これだけSEO対策が言われている中で、なぜかどの記事も検索の上位に表示されます。

それも、法律の引用を超えたパクリだらけの記事がです。

そして、ときには同じキーワードで2つも3つも表示されることもあり、情報操作が簡単に行えることを示しています。


SEO対策には色々とありますが、他のホームページでリンクされている数が重視されており、引用されている数が多ければ多いほど、信用に足る記事であることの証明となり、上位に表示されます。

つまりNAVERまとめは、集団で記事へのリンクを貼り、上位に持ってきていると考えられます。

このNAVERまとめは、ライブドアブログを運営する韓国系のLINE株式会社が運営しています。

悪いことではありませんが、朝鮮人は戦前からすぐに徒党を組むと言われており、ましてや日本における少数民族として、在日朝鮮人が結束するのは普通のことで、自国の企業を応援するために、集団で記事を上げていると推測されます。

NAVERまとめは誰もが投稿できるサイトであり、在日への批判やタブーに切り込んだ記事もあるのですが、ここで導き出されるのは、my日本を貶し、在特会を持ち上げていた不自然なイケダ氏の記事には、朝鮮の勢力が関わっていたということです。






俳優の今井雅之氏は、在特会の活動費は在日朝鮮人が出しており、完全なやらせとの証言を関係者から得ている、とMXテレビで発言しました。

そして、この今井氏の発言に関するNAVERまとめの記事は、とんでも発言として誘導していましたが、存在自体を無かったことにしたいのか、いつの間にか記事が消されています。

しばき隊と在特会のメンバーが仲良く写っている写真も有名です。

真実に気付き始めた人たちの間では、在特会の過激な活動は、あの悪名高い人権擁護法案を成立させるために行っていたとする意見が大方を占めています。

そして、その足がかりとなりそうなヘイトスピーチ対策法が2016年に制定されました。


法律や制度とは、一度成立するとそれに従って動いていく流れができてしまうため、撤廃されることはほとんどなく、むしろ強化する方向に動いていきます。

在日朝鮮人の方たちは、いつか祖国に帰り、母国の発展に寄与するために国籍を死守している訳ですから、南北朝鮮が和解して朝鮮戦争が終結すれば、当然日本にいる根拠もなくなり、国に帰るはずです。

しかしそのとき彼らが、祖国の事などどうでもいいとか、日本は居心地がいいから帰らないとか、二重国籍をよこせとか、帰れというのは差別だなどと叫んだとして、それを日本国民がいい加減にしろと思っても、このヘイトスピーチ規制法に罰則規定が加われば、それを口にすることが出来なくなる可能性も出てくるでしょう。

二重国籍に関しては、日本を含めて基本的に多くの国が認めておらず、容認しているアメリカような国でさえ、「方針としては支持していません」とはっきり大使館のHPに記載しています。

それは当然です。

なぜなら、戦争になった場合どちらに付くかが問題となるからであり、少なくとも両国の義務を同時に果たすことは難しく、二重がいいなら三重もいいという話にも発展しかねないからです。

真実に目覚めた多くの日本人は、在特会はこの言論を封鎖するために活動していたと考えており、ヘイトスピーチを禁じる法律が制定されたのを期に、活動が下火になったとの意見もみられました。

ジャーナリストのリチャード・コシミズ氏は、在特会の主な役割を、日本の社会に溶け込もうとする真面目な朝鮮人たちの民族意識を刺激し、朝鮮社会に引き戻すためだとしています。

その理由は、在特会の裏で糸を引いている朝鮮カルト宗教と北朝鮮が困るということです。

つまり、送金を止め、協力者が減っていくと、朝鮮半島の赤化統一が遠のいていくからだとしています。

リチャード氏は、ユダヤ人が虐殺されたホロコーストは、ユダヤ人自身が行っていたことも突き止めています。

イスラエルを建国するために、ヨーロッパ社会に溶け込む善良なユダヤ人を刺激して追い立て、さらに国際社会にアピールする犠牲が必要だったわけです。

こうしてみると、国際金融資本ユダヤの一味と言われ、ユダヤ人であったアメリカのルーズベルト大統領が、欧州のユダヤ人救済に取り組まなかったことや、アンネの日記が筆跡の全く違う捏造と言われることも理解できます。

在特会は、実利的な部分であるネイバーまとめを批判している様子がありませんので、やはり朝鮮が裏で糸を引いていると考えられ、ヘイトスピーチ対策法と真面目な朝鮮人への刺激が主な目的でしょう。

ちなみに韓国の悪口ばかり言っている百田尚樹も、明らかな法律違反を野放しにし、道義にもとるこの韓国企業に対して一切批判をしていないようですが、同じ穴のムジナだと考えれば納得がいきます。

そして、彼ら在特会が日本人のために活動していないとすると、役割は他にもあります。


  • 愛国心は危険であるとの意識を植え付けるため。
  • 過激な日本人にとってのガス抜き。
  • 真の保守層を団結させないため。
  • 日本と韓国の分断工作。
  • 朝鮮への批判はおかしいことだと世間に思わせるため。
  • 9割真実を言いながら、1割真実を隠したり、嘘をついて騙すこと。


そして桜井氏は、このほど池田大作氏は間違いなく日本人であると語り始めました。

池田氏の出自が朝鮮で、創価学会は北朝鮮宗教であるとはよく言われます。

その理由は、
石碑に韓日友好と刻んだり、日本への原爆投下は報いだと著書に記すような池田氏の言動や、創価学会及び公明党の反日活動に根拠を求めたものですが、日本人でも、戦争での贖罪意識を持っている人や、金や弱みで反日活動をする人もおり、断言できません。

リチャード・コシミズ氏は、池田大作のことを成太作(ソンテジャク)と言っていますが、これは類推したものに過ぎません。

もし日本人であれば、お寺の過去帳や戸籍を調べれば分かるはずですが、戦後のどさくさで戸籍を乗っ取った背乗り(はいのり)であれば、本人が語らない限り永久に闇の中です。

にも拘らず桜井氏は、池田家は昔から存在する日本人の家系であると動画で断言しています。

一介の活動家である桜井氏が、池田家の過去帳や戸籍を確認し、または背乗りの有無を調べ上げることができたのでしょうか?

この桜井氏の動画では、過去の週刊誌での記事を根拠にもしていますが、それが本当かどうかも分からず、本人が裏を取ったわけでもない記事を堂々と主張する理由がよく分かりません。

この発言はむしろ、池田氏が日本人でない事を隠すミスリードであると捉えられても仕方がありません。

何でもかんでも在日にしてはいけない、と桜井氏は言っていますが、根拠が不明確で、むしろ隠すために強調しているように感じられ、またそれは、桜井氏本人がコ・スンやコ・ジョンスンと呼ばれていることの牽制でもありそうです。

在日を批判する桜井氏が言うのであれば間違いない、と納得してしまう人もいるかもしれませんが、少し考えれば断定できないことが分かります。

では仮に池田氏が日本人ではないとしたら、なぜ隠す必要があるのかですが、それは、戦後GHQが採用し、その後を引き継いだCIAの占領政策が暴かれてしまうからだと考えられます。

日本の長者番付で、上位の大半が朝鮮人で占められていることを奇妙に感じる人は多いはずですが、この理由は、パチンコやサラ金などの堅気ではない仕事に従事してきたからだけでは説明がつきません。

要するに金になる産業を規制もせず、朝鮮人に独占させるよう日本の政治家が配慮してきたわけです。

特にパチンコは存在自体が違法であり、大量の中毒者や自殺者を生み出してきたにも関わらずです。

言うまでもなく金は力であり、その金で様々な工作をすることができます。

パチンコ業界は、多くの一般人を中毒者に変え、グレーゾーンの高い金利を取っていたサラ金や消費者金融を巻き込み、金を絞れるだけ搾り取ってきたので、もはや肥え太った現在は用済みだと思われますが、今だに景品の換金が合法としてまかり通っています。

パチンコ屋は町の至る所に存在し、年齢確認もせず誰でも入れます。

海外のカジノのように、特定の場所に行かなければ遊べないものではなく、生活圏内のどこにでもあるのが大きな問題で、しかも年中無休で営業しているため、常習者は抜けられなくなります。

このような異常な状況を国は放置し、多くの借金苦や自殺者を黙認してきました。

そればかりか、現総理大臣の安倍晋三はパチンコ業界から多くの献金を受け、パチンコ御殿なる邸宅すら建てている有り様です。

そしていま、パチンコに替わるカジノの誘致議論が盛んになっています。

私個人の考えとしては、生活圏内には絶対に置かず、年齢制限と年齢確認を厳格にし、また依存症対策を徹底することができれば、税収という観点から賛成したいところですが、カジノに参入する業者は日本のパチンコ業者です。

多くの日本人を廃人にしてきたパチンコ業者が、日本の新たなカジノを占拠するのには同意できません。

現在の状況を見ていると、従来のパチンコ業界のように、なし崩し的に決定していく危うい気配が感じられ、またパチンコ議連なる団体は、カジノの設置を機にパチンコの換金合法化を目指すとか、パチンコホールの上場を認めるといった話まで出ている有様です。

このように違法なギャンブルにも関わらずパチンコを野放しにし、日本の政治を舵取りしてきた自由民主党の結党が、CIAの資金によって行われたことは資料にも残る歴史的事実です。

さらに戦後の日本が、
正力松太郎、岸信介、児玉誉士夫、緒方竹虎、五島慶太ら多数のCIA工作員によって形成されていったことも事実であり、このうちの児玉と岸は朝鮮人だと言われています。

特に岸は、新安保という米国への従属を決定付けた場面で登場しています。

岸の巷での評価は、自主独立を模索し、アメリカのポチと言われた吉田茂が結ばさせられた隷属の日米行政協定から、対等の日米地位協定に引き上げたことになっていますが、独立であれば米軍の撤退なはずです。

さらにその内容は、アメリカが他国と結んでいるものよりも明らかに不平等であり、新安保は、日本が完全にアメリカに組み込まれて属国が確定した条約です。

スパイを好意的に捉える言論人がいますが、スパイとは一度や二度何かの見返りに便宜を図ったというのではなく、継続的に相手を利する活動をしていたことを表すものです。

もし日本を取り戻す活動をしたのならば、田中角栄のように失脚するか、小渕恵三のように不審死で舞台から降りていきます。

田中元総理と小渕総理は、二人とも脳梗塞で倒れていますが、一部で囁かれているのは、飲み物にリシン等が含まれた薬液を混入させられ、それにより血中の血液凝固因子が反応し、血栓が生じたことでの発病のようです。

もちろん証拠はありませんが、このような全盛期に降板した政治家と比較し、余生を長らえたスパイを好意的に評価することは国民に対する冒涜です。

また、未だに田布施出身の岸に関する一次資料がCIAから公開されていないように、ヨハンセングループの吉田茂と共に、戦前からの関係が深いことを証明しており、本当の暗部に迫る資料は、歴史の闇に葬り去られることが分かります。

そして、日本を破壊した小泉純一郎の父親である鮫島純也も、朝鮮部落と言われる鹿児島県加世田の出身です。

小泉家に婿に入った鮫島純也は、戦後自民党の議員として在日朝鮮人の帰還事業に関わっていますが、記録に残る国会での答弁から分かるように、本国に帰らせないような措置をしていたと考えられます。

さらに、東京大空襲と原爆投下の大虐殺を指揮したカーチス・ルメイに対し、勲一等旭日大綬章の授与を決定した内閣は岸の弟である佐藤栄作であり、主導した人物は小泉純也です。

安倍晋三の叔父である佐藤栄作は、1965年(昭和40年)6月22日に日韓法的地位協定を韓国と結び、在日韓国人に永住権を与え、しかも罪を犯しても、重い犯罪でない限り強制退去をさせないという特権を与えています。

そしてこの協定が、1991年に日韓覚書として更新され、強制退去の要件が大幅に緩和され、さらに公立の教員や地方公務員への採用、地方選挙権付与への努力義務が盛り込まれました。

つまり、GHQとCIAが、戦後の日本を都合よく統治するために、日本の事をどうとも思わない朝鮮人を効果的に用い、それが現在も続いているということです。

このことは、間接統治やマイノリティー支配と呼ばれ、ロンドンのシティから世界各国の金融を支配する国際金融資本は、インドではグルカ族やシーク族、中国では客家、アメリカではアシュケナジム・ユダヤを利用してきました。





日本のそれは、岸の出身地である山口県田布施町から命名された、朝鮮人脈の田布施システムと呼ばれるもので、全面的に信じられないかもしれませんが、小泉純一郎や安倍晋三の数々の売国政策は、もともと日本人ではないと理解すると腑に落ちます。

安倍家に関しては、祖父の安倍寛とその息子である安倍晋太郎がまったく似ておらず、また晋太郎本人が自分の出自は朝鮮だと語ったという家政婦の証言があるように、晋太郎に対し、工作員として戸籍を乗っ取らせる背乗り(はいのり)が行われたと言われております。

安倍寛は、生後間もなく離婚して晋太郎と別れており、息子のことをまったく知らないにも関わらず、情報工作だらけのWIKIでは、大人になった晋太郎と相通じていたかのような記述があります。

そして、WIKIの安倍寛の写真がわざわざ紋付袴姿であるのも、安倍晋三が、わざわざインスタグラムで結婚式の紋付姿を披露しているのも、工作を暴かれないためのイメージの植え付けでしょう

また、オウム真理教の村井秀夫を刺殺したのが、右翼団体の構成員である在日韓国人の徐裕行であり、日本の闇を暴こうとした石井紘基議員も、本名が尹白水と言われている右翼団体の伊藤白水に刺殺されているように、上から下まで徹底した支配を築かれてしまったようです。

なぜソフトバンクという会社が、17兆という莫大な有利子負債を抱えることができ、さらには何十億もの報酬を外国人役員に支払っている不思議さに思いが至れば、今まで検証してきた日本の支配構造が、決して現実離れした話ではないことが理解できるでしょう。

孫正義は、日本で生まれ育ち、日本人や日本国に恩恵を受けているにも関わらず、優れた性能を持っていた日の丸のパソコンOS・BーTRONの普及を妨害しています。

その理由を、島国らしい排他主義だとして日本をこきおろしてまでいるのです。

また孫正義は、代理店とはいえソフトバンクが在日割引を行なっていた事実に対し、「あれはデマ」だと言い放ち、事実そのものを誤魔化すような人間なのです。

そしてそのソフトバンクは、2019年に国税局から4,200億円もの申告漏れを指摘されただけでなく、2018年にも939億円の申告漏れを指摘され、所得隠しの確信犯と言われても仕方がない上場企業であり、しかもこの案件は、バミューダ諸島のタックスヘイブンに絡んだものと、修正申告後も追徴課税がなされないというものであり、1兆円もの莫大な純利益と比較してもおかしな状況です。

ちなみに、パクリだらけのネイバーからグーグルは広告を引き上げましたが、YAHOOは未だに出しており、ヤフーといえばもちろん孫正義です。

NAVERまとめは、パクリなどの違法行為でキュレーションサイトが問題になり、DeNAのMERY・サイバーエージェントのSpotlight・リクルートのギャザリーなどが次々と閉鎖になったとき、本家本元のそのまんまパクリサイトは素知らぬ顔を通し、いまだに大手を振っているおかしな状況です。

ネイバーを運営する韓国企業LINE株式会社は、上場時の主な収入源がパクリのネイバーとパクリの2ちゃんねるまとめだったにも関わらず、すったもんだの末にそれでも上場できたのは、安倍晋三が総理在任時だったこととは関係ないのでしょうか?


LINEアプリを開発してネイバーを創業した李海珍氏は、韓国の諜報部で働いていた人間ですが、なぜ桜井誠やネット右翼はこのことについて何も言わないのでしょうか?

つまり、安倍を含めた巷の保守やネットウヨクというのは、表では日韓の分断を図り、裏では情報インフラなどの重要な部分で日本企業の排除を企んでいる集団なのです。

もちろん出自による差別は駄目ですが、歴史の真実から目を背ける事は、何の解決にもなりません。

なお小泉純一郎には、学生時代にレイプを起こしたという疑惑と、政治家時代に芸者を殺したという疑惑があり、これを朝鮮人だからと差別する人間がいますが、それは絶対に許されません。

新井将敬氏のように、朝鮮から帰化した日本人としての立場で、両国の橋渡しをしようとした人間もおり、売国行為を行った小泉純一郎や孫正義、そして法律違反のネイバーのリンクを張るような人間とは、明確に区別しなければなりません。

特に小泉純一郎は、ブッシュに追随し、人類の敵とも言える無意味な殺戮を先導した罪は、償わなければならないでしょう。

そのブッシュが、アフガニスタンやイラクへ攻め込むきっかけとなった911ですが、アメリカでは大多数の国民が自作自演だったと理解しており、日本でもヤラセの可能性を疑う人が増えています。

例えば、911で最も有名な疑惑として挙げられるのが、ツインタワーからワンブロック離れた47階建のWTC第7ビルの崩壊です。

このビルは、航空機の追突もなく、大した火災が起きていないにも関わらず、6秒前後という速さで粉々に崩れ落ちており、制御爆破解体としか考えられない崩落が見られ、このような証拠から、911の一連の事件は自作自演(偽旗作戦)に間違いないでしょう。

また、イラクが所持していたとされる大量破壊兵器もまったくの偽情報であり、約50万人もの無辜の人々が言い掛かりで虐殺されているにも関わらず、小泉は一切責任を取らず、呑気にブッシュの前でエルビス・プレスリーを踊っている有様です。

ちなみにイラク戦争時、テレビでアメリカの世論を煽りに煽り、国民を戦争に仕向けたブッシュお抱えのFOXニュースは、世界のメディア王と呼ばれたルパード・マードック傘下であり、孫正義は過去にこのマードックに指図され、テレビ朝日への敵対的買収を仕掛けています。

つまり孫正義の活躍は、イラクの大虐殺に加担した小泉純一郎と同じで、戦争で金を儲ける勢力が背後にいるからだということです。

なお前述のリチャード・コシミズ氏は、911によるツインタワーの崩壊では、小型の純粋水爆が使われていた可能性を早くから指摘しています。

それを証明するように、グラウンドゼロ付近では高濃度の放射性同位体・トリチウムが検出されたり、911で倒壊したビル付近にいた市民約一万人近くに癌の症状が出たりしています。

純粋水爆の使用に関しては、様々な疑問が呈されているものの、WTCが爆発した様子と水素爆弾hydrogen bomb)の爆発実験の様子はそっくりです。






引用画像 911真相追究
 

またそうでなければ、鉄骨やコンクリートが粉塵にまで変化した状況を説明できないのです。

そして実際に証言も出てきました。

CIAの元局員であるマルコム・ハワード氏が、臨終に際し、911で建物の破壊に関与していたと告白したように、なぜCIAがそのようなことを行い、そしてどんな組織が背後に存在し、また日本国内の協力者は誰なのかを、日本人はもっと知る必要があるのではないでしょうか?

ただ、調べるにしても、Wikipediaの項目からリチャード・コシミズ氏が消され、my日本が立てられない状況から分かる通り、情報操作だらけのWIKIや、検索上位に表示されるHPを闇雲(やみくも)に信じるのではなく、また桜井誠のような似非保守の発言を鵜呑みにするのではなく、誰が真実を語り、誰が嘘をついているのかを見極める必要があるでしょう。










参考文献



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